江崎グリコのファンベースマーケティング戦略が学べる! 交流会ありのリアルイベント【6/12開催@大阪】 著名EC実施企業の担当者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 大阪」を6月12日(木)に開催。セミナーを無料で聴講できます
ポーラの責任者が解説するECの基本、日本でのローンチ間近「TikTok shop」の活用法などが学べるリアルセミナー+交流会【5/27+28開催】 著名な通販・EC実施企業の担当者や有識者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 春」を5月27日(火)+28日(水)に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
VISAが語る決済承認率の重要性、CVR向上につながるレビュー活用術、LTVを最大化するAI活用事例を公開! 交流会ありのリアルセミナー【5/27+28】 著名EC実施企業の担当者や有識者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 春」を5月27日(火)+28日(水)に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
コーセーやキーコーヒーなどの事例に学ぶCX改善、ショート動画活用でCVR2倍事例、「Amazon Pay」10年の進化などが学べる懇親会ありのイベント【5/27+28開催】 EC実施企業の担当者や有識者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 春」を5月27日(火)+28日(水)に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
買い物で「多少高額でも高品質」派は約3人に1人。 コスパ・サステナ意識の高まりが「一生もの」志向を後押し 調査結果によると、「一生もの」の購入に価値を見出している人が多く、時計、バッグ、筆記具などを一生ものの購入品に選ぶ人が多いことがわかった。長く使うことが「サステナブルで時代に合う」と考える人は8割超となっている
アデランス、ECサイトのウィッグ着用モデルにAIモデルを起用 アデランスはECサイトのウィッグ着用モデルにAIの起用を開始。今後バリエーションを追加する考えで、個人差のある頭部の大きさや輪郭なども自身と重ねてイメージしやすくできるとしている。
通販の夢グループ、消費者庁から課徴金納付命令。マスク販売の広告で価格販売や販売期間の表示で有利誤認 夢グループは2020年6月にマスクについて販売期間を限定する表示などに違反を認められ埼玉県から景表法の措置命令を受けていた。課徴金は6589万円。
海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ消費者の9割「AIによって購入体験が向上した」。AIエージェントがEC事業者+消費者に与える影響とは? EC事業者も消費者も、AIの活用が浸透しつつあります。ECビジネスではAIが自律的に意思決定し、消費者の買い物をサポートする「エージェントコマース」が登場。多くのEC事業者が生成AIへの投資に乗り出し、売上アップにつながるAI活用を推進しています
ロート製薬、ステマ規制で措置命令。Web広告に掲載したインスタのPR投稿を明示せず違反認定 ロート製薬がサイトに掲載した実際のInstagramの投稿にはPR表記がついているが、サイト上にはPR投稿であることを明記していなかった。このことから消費者庁はステマ行為を認定した
Amazon、模倣品や詐欺、不正行為からの保護に10億ドル以上を投資【2024年のブランド・プロテクション・レポート】 Amazonは2024年、模倣品や詐欺、その他の不正行為から保護するため10億ドルを投資。AIの積極活用により模倣品検出システムの強化をはかり、権利侵害の疑いのある出品を99%阻止したという。
「楽天市場」の直営店舗「Rakutenグルメ館」が冷凍食品の販売を拡充、食品会社や専門店との専売食品の共同開発 楽天グループは、冷凍食品の販売を強化する。自社運営する「楽天市場」内の直営店舗直営店舗「Rakutenグルメ館」で、食品開発の知見を持つ企業・専門店と共同開発した食品を拡充していく。
気温・体感データなどEC消費に影響しやすい気象データをパッケージ化、ウェザーニューズがEC事業者の需要予測や仕入れなどを支援 ウェザーニューズのEC事業者向けのパッケージは高精度気象データセット。1kmメッシュ予報、過去データ、体感指数を活用し、需要予測、商品提案などに活用できると見ている。
AIレコメンドエンジンのデータ分析・活用でCVR、併売率、再訪率などを改善支援するシルバーエッグ・テクノロジーのプレミアムサポートサービスとは? シルバーエッグ・テクノロジーはAI搭載レコメンドサービス「アイジェント・レコメンダー」の利用事業者向けに専任コンサルタントやデータアナリストによる分析報告や改善提案などを行うサポートサービスを開始した。
子育て女性、30分以上自由に使える時間の1位は「子どもが寝た後」で平均42分間。ECやSNSでは「子ども用の商品を探す」が約57% ZOZOが子育て中の女性を対象に実施した調査によると、自由な時間では子ども用の商品をオンライン上で探す人が多く、不便なこととしては「サイズ選びに困る」が多くあがっている
銀座の街並みを再現したバーチャル空間「AMIZA CITY GINZA」とは? ショッピングや動画コンテンツの視聴も可能 NSCホールディングスや東京通信の子会社が出資するメタバース開発企業のアミザが東京・銀座の街並みをバーチャル空間上に再現した「AMIZA CITY GINZA」のβ版を公開。長野トヨタ自動車やECを実施する事業者も参加しており、メタバースからのEC購入もできる。
「Yahoo!フリマ」、生成AIが商品画像から商品情報作成を支援する「らくらくAI出品」を開始 Yahoo!フリマは、出品時に生成AIが商品画像1枚から「タイトル」「商品説明文」や「商品の状態」「販売価格」などを提案する。
消費者が選ぶ強いブランドランキング1位は「YouTube」、2位は「Google」、3位は「ローソン」、4位は「無印良品」、5位は「ユニクロ」 「ブランド・ジャパン」は国内で使用されているブランドを一般生活者とビジネス・パーソンが評価する日本最大規模のブランド価値評価調査プロジェクトで、今回調査が25回目
通販新聞ダイジェスト【主要通販・EC企業の2025年新卒採用】「売り手市場」で競争激化。主力20社のうち8社が採用数アップ 学生優位の「売り手市場」が続くなか、オンライン選考を通じた全国からの採用や、複数のチャネルによる学生との接触で、各社は自社の応募者獲得に力を入れている
QVCジャパンが公式ECサイト「QVC.jp」にEC商品検索・サイト内検索エンジン「ZETA SEARCH」を導入 おすすめ順の並び替え、「QVCショッピングナビゲーター名」での絞り込みを実装し、CX向上につなげる
ワサビのEC一元管理システム「WASABI SWITCH」がWalmartと連携。ウォルマートへの出品を支援 「WASABI SWITCH」を利用中のパートナーは、商品返品用のアメリカ国内住所を用意すればWalmartのオンラインマーケットプレイスとAPIで在庫連携などをできるようになる。
三陽商会、30歳代の働く女性がターゲットのEC専用ブランド「BIANCA(ビアンカ)」を発売へ 三陽商会は会員制度の年齢推移を分析。ECユーザーの平均年齢は全体の購入者平均年齢よりも高く、特に39歳以下のECユーザーが少ない傾向にあることが判明。そこで、30代の女性をターゲットとしたEC専用の新規ブランドを立ち上げた。
2024年のギフト市場規模は2.7%増の11兆1880億円の見込み。2025年は1.5%増の11超3510億円の予想 調査によると2023年の国内ギフト市場規模は小売金額ベースで前年比3.4%増の10兆8930億円、2024年は同2.7%増の11兆1,880億円の見込み。2025年の国内ギフト市場規模は、前年比1.5%増の11兆3510億円と予測。
ファミリーマートが始める「ファミマふるさと納税」とは? 返礼品を全国の店舗で引換可能 「ファミマふるさと納税」は1000円から寄附可能。返礼品は全国のファミリーマートで取り扱う水やタオルなど商品20種類から開始とし、寄附後に全国の店頭ですぐに引き換えられる。
2024年度のアフィリエイト市場は6.5%増の4382億円の見込み、2028年度までに5835億円まで拡大すると予想 2024年度の国内アフィリエイト市場規模は前年度比6.5%増の4382億円になると予想。 国内アフィリエイト市場は今後も拡大するとしており、2028年度の国内アフィリエイト市場は5835億円にまで拡大すると予測している。
新・ネットショップ担当者が知っておくべきニュースのまとめあなたは「ソン」をしていない! 「与えた分は必ず返ってくる法則」で、SNS時代の感情をコントロールする【ネッ担まとめ】 ネットショップ担当者が読んでおくべき2025年3月8日~3月21日のニュース
通販新聞ダイジェスト専門ECサイトを拡大するワケは? 3年以内に100店舗運営めざすジェネレーションパスの戦略 1店舗を1人が運営する仕組みをとり、人材育成も兼ねる。1店舗あたりの1か月の売上高は500万円程度をめざす
「お客さまを起点に考え、信頼を構築していく」という考え方が成長の源泉。「Amazon Pay」新責任者の長尾氏に聞く Amazon Pay事業部 ジャパンカントリーディレクター 長尾ジョナサン氏へのインタビュー
EC利用で最も注目するのは「値段」で6割。信頼性は約12%、口コミ・レビューは11.4%、送料・配送スピードは6.2% EC利用で消費者がもっとも注目するのは「値段」だが、これに続いて「信頼性」を重視する人が多いことがわかった。その理由として、個人情報が盗まれたり、偽物が届いたりするのを心配する声があがっている
「基本給20%引き上げ」のベースアップ、シュッピンが新卒初任給の改定・正社員を対象に実施 従業員1人ひとりがやりがいをもって働ける環境づくりを推進しているシュッピンは、従業員が安心して働ける環境の整備にあたり、4月16日から新卒初任給と正社員の基本給を引き上げる
工具通販のビルディ、「アジア太平洋地域の急成長企業ランキング Top500」に3年連続選出 工具通販のビルディは、「アジア太平洋地域の急成長企業ランキング2025」の小売部門で10位、国内で3位に選出。プロ向けECサイトと情報発信で商品を販売、グローバルブランド展開や物流強化にも力を入れており、2030年に売上高100億円をめざしている。
森永製菓の通販事業、1つのIDでECなど複数のデジタルサービスを利用できる共通ID「MORINAGA ID」をスタート 森永製菓は3月24日、共通ID「MORINAGA ID」を開始。ECサイトと情報サイトを1IDで利用可能にし、顧客体験を向上させる。将来的には他サービスとの連携も視野に、顧客中心のデジタル戦略を推進する。
「返品送料保険」の累計販売件数が2か月で10万件突破、アワードで「第11回少額短期保険大賞」を受賞 MSプラスワン少額短期保険の「返品送料保険」が販売2か月で10万件突破。「Yahoo!ショッピング」で提供され、購入者の69.5%が購入決定要因と回答。第11回少額短期保険大賞も受賞し、ネットショッピングの安心感を高めるサービスとして注目される。
フューチャーショップ、LTV最大化支援サービス「LTVブーストパック」と連携 フューチャーショップとライフェックスは、EC事業者のLTV向上を目的としたサービス連携を開始。フューチャーショップのサービス利用者は、ライフェックスの豊富な実績と知見を活用し、効率的なLTV向上施策を導入できる。
ホームセンターのDCM、テーブルウェア専門ECサイト「TABLESTYLE」をオープン DCMの経営理念は「Do Create Mystyle くらしの夢をカタチに」。消費者のために新しい商品やサービスを創造する取り組みの1つとして専門店EC「TABLESTYLE(テーブルスタイル)」をオープンした。
ファーストリテイリングの情報システムに不正アクセス、「ユニクロ」「ジーユー」のECサイトは個人情報の漏えいなし ファーストリテイリングの情報システムに不正アクセスが行われ、従業員情報などが漏えいした恐れがあると発表。「ユニクロ」「ジーユー」のECや店舗利用の顧客の情報漏洩はないとしている。
強いEC会社を支えるネットショップ担当者を作る人財育成講座ECに取り組むことで会社のDXを促進できる! いつもアンテナを張って会社の動きを変える「新しいニーズ」に気づけるようにしよう EC事業の内製化を目標に、ECマーケティングに関連するテーマを設定し、判断をするための考え方を解説します【連載14回目】
三陽商会、OMOを強化。店舗受け取りなどできる婦人服ブランドの複合型ショップ「SANYO Style STORE」を都内初オープン 三陽商会が2023年から展開する婦人服ブランドの複合型ショップ「SANYO Style STORE」では店舗・EC在庫の商品を店舗に取り寄せ→試着→購入可能なOMOサービス「TRY&PICK」を展開。3年後に20店舗展開を目指す。
ローソン、オンラインギフトサービスに参入、カタログとECで展開。クラダシも出店 ローソンはこのほどギフトEC「LAWSON online gift」を開設し、オンラインギフトサービスに参入した。カタログも発行しローソン店頭で配布を行う。フードロス削減を重視した食品ECサイト「Kuradashi」を運営するクラダシも出品する。
Z世代が生活で参考にしている情報は「家族・友人・知人の話」「著名人・有名人・インフルエンサーなどによるSNSへの投稿」 調査結果によると、Z世代の多くが、信頼する情報源として著名人やインフルエンサーなどによるSNS投稿をあげている。また、休日の過ごし方でもSNSの閲覧や投稿をしているZ世代が多く見られた
W2がBtoCとBtoBのビジネスに対応するECプラットフォームを公開。法人取引と消費者購入を1システムで運用可能 W2はBtoBとBtoC向けECサイトを1システムで運用が可能となるECプラットフォームを開発・公開した。BtoB取引ならではで必要な機能を揃えるほか、マーケティング機能も充実させた。
海外売上高が増加している企業から見えた成功の秘訣。「信頼できる現地パートナーの確保」が48%、ECモール活用ありは41% 調査結果によると、事業者が海外展開で成功するために重視した取り組みは「信頼できる現地パートナーの確保」「現地市場の徹底的な調査」「質の高い人材の採用・育成」などが多くあがった。ECモールの活用も多くみられた
2025年の春夏気温は平年より高い予想、夏物商品は春からニーズ増と予測【ウェザーニューズ調査】 コールド商品や日焼け対策グッズなどの春夏商品の需要は春の早い段階から高まりそうだと見ている。夏は太平洋高気圧とチベット高気圧がともに強まることで、平年より暑くなる予測。
週間人気記事ランキングニトリが総合職社員の月例給を1人当たり平均2.1万円アップ/LINEヤフーのEC×AI活用【ネッ担アクセスランキング】 2025年3月14日~2025年3月19日にアクセス数の多かった記事のランキングを発表! 見逃している人気記事はありませんか?
ジャパネットが北海道・札幌にコールセンターの新拠点。災害や天候不良などの環境の変化を踏まえてBCP対策を拡充 ジャパネットグループはBCP対策の一環として北海道・札幌に新たなコールセンターを設立。年間886万コールに応対する同グループのコールセンターは北海道・本州・九州の3エリア13拠点体制となる。新拠点で約200人の雇用創出する。
ヨドバシカメラの体験型リテールメディアストア「Yodobloom」の第2号店は日本酒店。マルチメディア梅田に4月オープン ヨドバシカメラが仕掛ける“SNSと商品体験を融合した新しいリテールメディアストア”「Yodobloom」の第2号店として日本酒専門店がマルチメディア梅田に登場。100種類以上の日本酒を、日本酒のプロのガイドのもと試飲できる。
海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチナイキの低迷は過度なDtoC推進が原因? 経営立て直しのNIKE、EC売上が好調なファナティクスで明暗が分かれている理由とは 米国のスポーツアパレルEC市場では、NIKEの競合であるFanaticsが著しく成長しています。米国EC専門誌は、FanaticsのEC売上高が2025年にNIKEを追い抜く可能性があると示唆しています
楽天、ふるさと納税へのポイント付与禁止への反対署名約300万件を石破首相に提出 楽天グループは、ふるさと納税へのポイント付与を禁止する総務省告示に対する反対署名活動により集めた295万2819件の署名を石破茂内閣総理大臣に提出した。
メルカリのクレカ、実質最大2%還元のゴールドカードが登場 メルカリのクレジットカード「メルカード」のゴールドカードが3月17日から提供開始。従来カードから利用限度枠を大幅に拡充したほか、年間利用額に応じたボーナスポイントを設け、最大で実質2%還元となる。
COACH、BEAMSなど130ブランドをアウトレット価格で。三井アウトレットのECモールがオープン 三井アウトレットパークのECモールではCOACHやBEAMS、SHIPS、ニューバランス、ReFaなど約130ショップの商品をアウトレット価格で購入できる。全国のららぽーとでテント受け取りも可能。
成果につながるレコメンドエンジン活用法を学べる、ECマーケター必見の無料セッション【4/3ウェビナー開催】 デジタルマーケティングに豊富な実績を持つシルバーエッグ・テクノロジーが無料ウェビナーを開催。事例も踏まえて売り上げに直結するレコメンド施策を解説する