3ページ目：大嶋喜子の記事（人気順） | ネットショップ担当者フォーラム

現在地

全 236 記事の #101 ～ #150 を表示中

越境EC、国内の人気ファッションブランドは「SEIKO」。海外は「LOUIS VUITTON」「CHANEL」ほか【楽天ラクマの2024年版調査】

楽天グループが実施した調査によると、ラグジュアリーブランドのリユース需要が高まっていることがわかった。国・地域別に、人気ブランドの上位5位や、消費動向をまとめる

買い物で「多少高額でも高品質」派は約3人に1人。コスパ・サステナ意識の高まりが「一生もの」志向を後押し

調査結果によると、「一生もの」の購入に価値を見出している人が多く、時計、バッグ、筆記具などを一生ものの購入品に選ぶ人が多いことがわかった。長く使うことが「サステナブルで時代に合う」と考える人は8割超となっている

大都、工具や資材のBtoB-EC「トラノテ」の利用数が5万会員突破

大都が運営する「トラノテ」の利用数が堅調に拡大している。400万点以上の専門商材や、迅速な配送に強みを持っている

アジャイルメディア・ネットワーク、「TikTok Shop」の出店・運用支援サービスを開始

AMNは「TikTok」のEC機能「TikTok Shop」への出店・運用代行サービスを開始した。商品訴求から販売までの動画設計・演出をワンストップで提供し、最適な売上導線の構築を支援する

企業のサイト改善施策、45%がコンテンツマーケティングを2024年度に開始。次点は「SEO」39%【Webマーケティングのトレンド調査】

調査結果によると、アクセス数の増加、サイト滞在時間の延長などの効果を期待してWeb施策を実施する担当者が多い。2024年に実施した施策はコンテンツマーケティングが最多だった

ギフティ、オリジナルの組み合わせでギフトカタログを贈れるBtoB向けサービス「カタログギフトシステム」を提供開始

利用するブランドや事業者は、単一ブランドで価格帯の異なる商品をラインアップしたり、「健康」などのコンセプトに沿ってさまざまな商品をピックアップできる

メンズ化粧品、「メーカー直販サイト」などで買うは約3割。情報源は「TikTok」が10～20代で23%、30代は「店頭」が約5割

調査の結果、男性がスキンケアアイテムを購入する際のハードルは「値段の高さ」「どれを選べばいいかわからない」が多いことがわかった。ECの利用は約3割となっている

ハックルベリー、「TikTok Shop」と自社ECのデータ自動連携サービスを提供開始

ハックルベリーは「TikTok」のEC機能「TikTok Shop」に特化したコネクト機能を開発した。「TikTok Shop」の日本でのサービス開始に向け、出店企業の運営をサポートする新機能となる

顧客との適切なタッチモデル構築が事業成長にもたらす効果とは？構築企業の8割が「新規顧客数が増えた」

調査結果によると、顧客との適切なコミュニケーションやフォローアップを構築している企業の多くが、顧客獲得、売上アップなどの手ごたえを得ていることがわかった

消費者の4割が買い物中に意識。コスパ、タイパの次にくる「コミュパ」とは？購入行動への影響は？【消費者調査まとめ】

調査の結果、2人に1人が“コミュパ”という概念が「今後重要になる」、7割以上が「少ないやりとりで成果を得たい」と回答したことがわかった。購入行動にも影響が表れている

浮気されてしまうワケとは？ブランドスイッチの理由、サプリやスキンケアは「ブランドへの飽き」

調査結果によると、サプリやスキンケアの分野ではブランドへの飽きや、費用対効果が悪いと感じることが、ブランドを乗り換える理由の上位を占めた。今後の継続意向や購入特典の満足度などについてもまとめている

スニーカーフリマアプリ「スニダン」、出品機能を刷新。出品時の商品情報を大きく改善

SODAは運営するフリマアプリの出品機能を刷新。幅広いファッションアイテムの提供に向け、従前よりも利用者が出品しやすくした

キャリア採用で「カジュアル面談」を実施する企業は52％。約7割が採用ミスマッチの防止を意図

調査結果によると、キャリア採用で「カジュアル面談」を実施している企業は全体の半数にのぼることがわかった。「ミスマッチの防止」「志望意欲の醸成」などを意図している企業が多い

在庫管理業務のDX調査、1位は「残業時間削減」、2位は「定時退社が増えた」、3位は「有休取得が増えた」

在庫管理のDX化により、多くの人が効果を実感していることがわかった。導入費用と同等以上の効果を得られていると感じている人は、全体の6割超となっている

「カウシェ」、累計資金調達額が約46億円を突破。AIと人の知見を組み合わせた開発体制の強化に充当

カウシェは累計資金調達額が約46億円に到達した。調達した資金は、展開するECサービスの強化や人材採用の加速を図る

【コメ購入の消費者調査】選び方は「価格」が最多、購入場所は7.8％が「ネット通販」

調査結果によると、コメの価格高騰を受け、購入時は安さを重視する消費者が多いことがわかった。これに関連し、いつも同じコメを「買っていない」と回答している

「TikTok Shop」とシステム連携しライバーの販路開拓をサポート、オークファングループ

オークファングループは中国、アメリカ、イギリスなどで実装が進んでいる「TikTok 」のEC機能「TikTok Shop」とシステム連携し、ライバーやサプライヤーの販路開拓に貢献する

ギフト購入時の情報収集は「検索エンジン」「オンラインショップ」「SNS」が上位。「ChatGPT」など生成AIの利用も進む

調査の結果、ギフト探しの情報源には「検索エンジン」が最も多く使われていたが、次点でECを活用している人が多く見られた。また、SNSのなかではInstagramの利用が特に多い結果となっている

交換できるくん、住宅設備保証事業に本格参入。住宅設備EC販売のノウハウを生かし新設

交換できるくんは住宅設備保証事業に新規参入した。ニーズによりあった住宅設備保証サービスの提供に臨む

父の日のギフト、ECモールで買うは23％。予算は「3000円～4999円」が最多、コスパ重視の傾向【消費者動向調査】

調査結果によると、「父の日」のギフトを贈ったことある人は全体の約60％だった。そのうち約23％が購入先に「総合オンラインストア」をあげている

家具購入前にリサーチする人は6割。うち、ECサイトなどで口コミを参考にする人は約2割。理由は「買った人の情報が何よりも信頼できる」など

調査結果によると、家具を購入する前にリサーチする人は過半数を占めている。リサーチの具体的な方法は実店舗での確認が最も多く、47％にのぼった

ふるさと納税サイトの利用は「楽天ふるさと納税」が62.7％、「ふるなび」が13%、「さとふる」が12.5%

ふるさと納税の情報収集源はインターネットが73％で主流となっている。消費者に選ばれるポータルサイトは、Groovはポイント制度の有無や競合他社との差別化が影響している可能性があると見ている

yutori、韓国人気ブランド「SATUR」の日本直販ECサイトを9/1から運用開始

yutoriは販売特約店契約を締結している韓国ブランド「SATUR」の日本公式ECサイトの運営を開始する。「SATUR」の国内での展開は、8月上旬に開催したポップアップストアに続く

消費者の33％が「家具の購入で失敗した経験あり」。12％が返品・交換を経験【家具購入時の消費者調査】

家具の購入に失敗したことがある人は約3割にのぼり、そのうち66％が「購入前に十分な情報取集をすれば失敗は防げた」と考えている。ECサイトで口コミなどを確認すれば失敗を防げたと考える人もみられた

「つい開いてしまった」迷惑メール、「Amazonや楽天市場のログイン通知・警告」が35%

開封してしまった迷惑メールの主な特長は「宅配便の不在通知」「Amazonや楽天市場のログイン通知・警告」などと回答した

決済最適化支援のYTGATE、総額約3億円を資金調達。既存サービス強化、マーケティング体制拡充、人材採用に充当

YTGATEは、デットファイナンスによる総額3億円の資金調達を実施した。銀行5行が引受先となっている

松屋オンラインストア、贈答品の「のし」選択の自動サポートを開始。狙いは顧客満足度アップ＋問い合わせ対応効率化

贈答品で「のし」を付ける顧客が多い、特に中元・歳暮シーズンの顧客の問い合わせ件数減少と、ECを利用する顧客の満足度向上を図る

子育て女性、30分以上自由に使える時間の1位は「子どもが寝た後」で平均42分間。ECやSNSでは「子ども用の商品を探す」が約57%

ZOZOが子育て中の女性を対象に実施した調査によると、自由な時間では子ども用の商品をオンライン上で探す人が多く、不便なこととしては「サイズ選びに困る」が多くあがっている

ヤマト運輸、大規模マンションで自動配送ロボットを活用したラストワンマイルの実証実験を開始。受け取り利便性UP＋ドライバーの業務負荷を軽減

ヤマト運輸とWATTは、大規模マンションでの新たなラストマイルモデル構築に向けた実証実験を開始した。2026年中の実用化を見込む

MonotaRO、25周年特設サイトを公開。「品揃えが豊富」「早く届いて助かった」などの声を掲載

創業25周年資材通販大手のMonotaROは、ユーザーに対する感謝と軌跡を紹介する特設サイトを公開した。25年の歩みやユーザーの声などを紹介している

TBS、ふるさと納税サービスを開始。ユニメディアの「ふるさとプレミアム」と連携

TBSホールディングスはふるさと納税サービスに参入した。各地の特産品を多数用意しており、ラインアップは今後も拡充の予定としている

LINEヤフーの「Yahoo!ショッピング」、商品パトロールへAI導入、やらせ目的のストアレビュー削除の自動化などを実施

LINEヤフーが「Yahoo!ショッピング」の2025年上半期「安心安全取り組みレポート」を公開。不適切なストアや商品の排除は前年同期比で大幅減に成功している

K-ブランドオフ、越境ライブコマース「ShopShops」に出店。トランプ関税下の北米新市場を開拓する狙い

中古ブランド品のK-ブランドオフが越境ライブコマースに出店。これまで越境ECに取り組んできた実績や知見を生かし、北米市場での事業拡大を図る

いなば食品、100%子会社ナカキ食品の販売実績が12.5億円に。コンニャクの活用で新商品開発＋グローバル展開を加速

いなば食品の完全子会社であるナカキ食品の販売実績が、当初の見込みを上回って成長している。いなば食品はこれまで以上にコンニャクを使った商品の開発やグローバル展開に乗り出す方針としている

丸井グループ、EC限定の「エポスカード」会員向け優待キャンペーンを開催。10%割引でセール【8/1～8/3】

丸井グループは8月1日〜3日の期間限定で、ECサイト「マルイウェブチャネル」でセールを開催し、「エポスカード」で支払いするユーザーの買い物は割引とする

賃上げ、2025年に「あった」または「ある予定」は25％。2024年から5ポイント減

調査の結果、25.6％が今年になって「賃上げがあった、もしくはある予定」と回答した一方、給与以外の収入額は「変わらない」が最多だった

カリモク家具、物損保証サービスを提供開始。購入後3年間の家具の破損・汚損を保証

従来からのメーカー保証に加えて、予期せぬアクシデントや物損に対応するため、カリモク家具も保証サービスを提供する。保証期間は届け日から3年間

4月は情報迷子が増える、知ってた？若手社員の8割がメールやチャットの多さに「情報の混乱」経験あり

約8割の若手社員がメールやチャットの多さに「情報の混乱を経験した」と回答。3割以上が「通知が多すぎて確認漏れが発生する」を理由にあげている

I-ne、化粧品用途のマイクロニードル技術を東京大学と共同で特許出願。今後は製品化を検討

I-neは東京大学研究所教授と共同で、化粧品用途のマイクロニードル技術を特許出願を実施した。その詳細と2025年1-6月期（中間期）のI-neの決算を解説する

消費者が企業に求める情報発信は「公式サイト」44％、「メルマガ」33％、「SNS」21％。重要な連絡はメールを好む傾向

消費者が企業に求めるコミュニケーション・情報発信方法は、年代によって差異は見られたものの、多くの人が公式サイトやメルマガを好むことがわかった。10～30代までの年代ではSNSを支持する人も多い

カネボウ化粧品の「KATE」、マツモトキヨシ香港店舗でバーチャルメイク＋AIアニメイラストの体験型コンテンツを提供開始

カネボウ化粧品は、マツモトキヨシの香港旗艦店に設置している、「KATE」の店舗体験型デジタルコンテンツを刷新する。従前の技術に加え、利用者がバーチャルメイクをした姿のアニメイラストをAIで生成する

ECの決済、約8割が複数導入の“裏コスト”を実感。負担は「導入・維持のリソース」「セキュリティ対策」「データ管理・集計」など

調査の結果、約半数以上がECサイトで2種類以上の決済手段を導入していることがわかった。また、複数の決済手段の維持、セキュリティ対策など、多様化する決済システムによる負担増を感じている人が多いこともわかった

物流センター、各社がDXツール導入で狙う効果は「業務生産性向上」22%、「従業員の労働環境・満足度の改善」17%。効果実感「あり」は約6割

物流センターにDXツールを導入する事業者の狙いや、実際の効果実感の調査結果をまとめる。有効に活用するためには、スタッフへの十分なトレーニング、拠点責任者の意見反映などがカギとなる

ECカテゴリのアプリ、月間アクティブユーザーは前年比20%増。利用数は平均3.8個【消費者のアプリ利用調査】

アプリの利用実態に関する調査の結果によると、「ショッピング」カテゴリのアプリは月間アクティブユーザー、1ユーザーあたりの利用個数が前年比よりも増加している

越境EC支援の世界へボカン、「Shopify」を活用した越境ECサイト構築サービスを提供

世界へボカンは「Shopify」を活用した越境ECサイトの構築から運用までを一気通貫にサポートするサービスの提供を開始した

Web集客、最も多い施策はSEO対策。年間予算は「101-300万円」が最多【中小企業500社の施策調査】

調査結果によると、実施したWeb集客で多い施策は「SEO対策」「リスティング広告」「SNS広告」などが目立つ結果となった。現在最も力を入れている施策の1位も「SEO対策」となっている

カスタマーサポートへ不満を持った経験があるは55％。理由は「知りたい情報が見つからない」「回答の精度が悪い」など

問い合わせの不満から製品やサービスを移行した人は、非対人のサポートでは半数にのぼっている。サポートで重視する項目は「対応の早さ」「解決までの早さ」と回答する人が多い結果となった

アイスタイルの「@cosme」、口コミAI要約の対象商品を拡大。効率的な商品理解や購入の意思決定をサポート

アイスタイルは運営する「@cosme」アプリ内のクチコミAI要約のβ版をアップデートした。商品の効率的な比較検討や購入の意思決定につなげる機能。今後は正式版の搭載を検討する

伊藤ハム米久HD、グループブランド横断のECを開始

伊藤ハム米久ホールディングス傘下の米久のECサイト内で、グループ商品を横断的に取り扱うECコンテンツの運営を始めた

ワールド、ユーズドセレクトショップ「RAGTAG」海外2号店を開店。1号店に続き、タイで店舗・EC両軸から認知拡大

ワールドグループは2025年9月、「RAGTAG」の海外2号店を開店する。同年7月にオープンした1号店は開店後、順調な立ち上がりを見せているという

ネットショップ担当者フォーラムを応援して支えてくださっている企業さま [各サービス/製品の紹介はこちらから]

[ゴールドスポンサー]

[スポンサー]