江崎グリコのファンベースマーケティング戦略が学べる! 交流会ありのリアルイベント【6/12開催@大阪】 著名EC実施企業の担当者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 大阪」を6月12日(木)に開催。セミナーを無料で聴講できます
ポーラの責任者が解説するECの基本、日本でのローンチ間近「TikTok shop」の活用法などが学べるリアルセミナー+交流会【5/27+28開催】 著名な通販・EC実施企業の担当者や有識者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 春」を5月27日(火)+28日(水)に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
VISAが語る決済承認率の重要性、CVR向上につながるレビュー活用術、LTVを最大化するAI活用事例を公開! 交流会ありのリアルセミナー【5/27+28】 著名EC実施企業の担当者や有識者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 春」を5月27日(火)+28日(水)に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
コーセーやキーコーヒーなどの事例に学ぶCX改善、ショート動画活用でCVR2倍事例、「Amazon Pay」10年の進化などが学べる懇親会ありのイベント【5/27+28開催】 EC実施企業の担当者や有識者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 春」を5月27日(火)+28日(水)に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
「Amazon.co.jp」とBtoB向け「Amazonビジネス」でスタートしたアマゾンの新プログラム「Climate Pledge Friendly」とは エコマークなど第三者機関の認証を持つサステナブルな商品の詳細ページに葉っぱのアイコンと認証情報を表示。ユーザーがサステナブルな商品を見つけやすくする。
「ボタニスト」のI-ne、売上41億円+営業利益率約33%の化粧品会社トゥヴェールを100億円で買収 美白化粧品ECのトゥヴェールの2024年6月期の売上高は前期比61.8%増の41億900万円。営業利益は同62.6%増の13億5800万円、経常利益は同85.4%増の14億8300万円、当期純利益は同87.3%増の9億6100万円。
タワーレコードがマーケットプレイス事業に進出。ECサイト内で個人・法人がCDなどを売買できる「タワーレコード マーケットプレイス」をスタート CDやアナログレコード、Blu-rayなどの音楽関連メディアを「タワーレコード オンライン」サイト内で売買できるサービス
【大手ECモール調査】「楽天市場派」は6割、「Amazon派」は4割。お得感は「楽天市場」、利便性は「Amazon」と評価 ファンくるが実施した「ネットショッピングについての調査」によると、「楽天市場派」は6割、「Amazon派」は4割だった。
楽天と日本郵便が連携して取り組む買い物困難地域向けの支援サービスとは? 「楽天全国スーパー」「おたがいマーケット」などを活用 ネットスーパーと日本郵便の買い物支援サービス「おたがいマーケット」を組み合わせ、郵便局をハブとする二段階の商品配送を行う。個配ではなく共同の受け取り拠点に届ける。
イオンがITインフラ事業を統合、子会社「イオンスマートテクノロジー」の担当領域を拡大 イオングループは12月から、これまで2社で運営してきたグループのITインフラのフロントエンドからバックエンドまでのシステムの開発運用をイオンスマートテクノロジーの1社にまとめる。
LINEヤフーの「Yahoo!ショッピング」、“訳あり”“もったいない”商品を集めた「食品ロス削減特集」を公開 お得ににECOな買い物ができることを目的に「食品ロス削減特集」を公開した。LINEヤフーは、SDGsを意識した新しい取り組みや機能提供を行うことでサステナブルな社会の実現に務めるとしている。
夢展望が中国発のECモール「Temu」と連携。日本向けサイトに商品を出品、海外展開も視野に 2024年夏から越境EC展開を本格化させている夢展望は、海外展開強化とブランド保護を目的に中国初のECモール「Temu」と連携。まずは日本向けサイトに商品を出品する。今後は海外販売も進めていくとしている。
スーツのAOKI、「ORIHICA」などの公式ECサイトにヤマト運輸の配送サービス品「EAZY」を導入 「AOKI・ORIHICA公式オンラインショップ」にヤマト運輸が提供する置き配対応のEC向け配送商品「EAZY」を導入。ユーザーの受け取り時の手間削減、再配達低減によるCO2排出量削減、配送効率向上による配達員の労働負担軽減に貢献したい考え。
楽天、ブランドやメーカー向けの販促支援を強化。「楽天市場」のプラットフォームを通じた支援策とは? 楽天グループは、メディア向けに発表した広告関連事業の説明会で、ブランドやメーカーの販促に役立つ広告プロダクトの説明を行った
ECモール「Qoo10」のeBay Japan、社会貢献活動で若年女性向け支援団体に300万円を寄付。グ代表「支援の輪を広めていく」 eBay Japanは近年、CSR活動を積極的に展開している。活動の一環で若年女性向けの支援団体に寄付・寄贈を実施。10月上旬に寄付金の贈呈式を執り行った
メガネブランド「Zoff」のインターメスティックが東証プライム市場に新規上場、EC売上は26億円 国内事業における販売チャネルは実店舗とECを展開。2023年12月期連結業績は、売上高が前期比11.1%増の398億7500万円。EC化率は6.7%。
ECサイトの「送料無料」表示、消費者はどのように感じている? 「送料は事業者が負担している」との認識は約4割 調査の結果、送料無料の表示は問題ないと考える消費者が56%と過半数を超えた。また送料は事業者負担と認識している消費者は約4割いることがわかった。
顧客体験の向上に役立つテクノロジー、企業の導入状況・消費者の利用意向は? 企業側の導入状況と消費者側が求める水準に多数のギャップが見られた。「セルフ化や無人店舗」は企業側の導入状況を消費者の活用状況が上回った。一方「OMOロイヤルティプログラム」や「パーソナライズド広告・販促」は企業の取り組みに対し消費者の活用や理解が進んでいなかった。
越境ECのICHIGO、スイーツ販売などのGOOD IDEA COMPANYを買収。リアル展開でインバウンド×越境ECの相乗効果を狙う ICHIGOは、世界180の国と地域に顧客を持つ海外向けサブスクサービス「TokyoTreat」「Sakuraco」、クレーンゲームアプリ「TokyoCatch」などを運営している。
2024年の通販化粧品市場規模は2.6%増の6130億円と予測。2023年は3.8%増の5977億円 近年、コロナ禍を契機に通販利用者が増加。ECモール(Amazon、楽天市場、Qoo10など)の利用者が増え、従来は自社ECサイトを中心に展開していた通販メーカーもECモールへ出店する企業が増えている。
ECサイトの最終画面における契約事項表示義務違反+誇大広告の化粧品EC会社に業務停止命令、その違反行為と処分内容とは? 解約に関する表示義務違反として、申し込みを受け付けるチャットボット上で表示していた最終確認での解約手続きに関する内容が解約条件の一部であったとし違反認定を受けた。
良品計画のインテリアショップ「IDÉE」が法人向けに空間デザインや家具などを提案する「IDÉE Space Design Office」をオープン 良品計画が展開するインテリアショップ「IDÉE」は、法人向けに空間デザインや家具を提案するスペースを都内の既存店内に開設する。実際にディレクションを行った宿泊施設の内観を再現した展示などを用意する。
KDDIグループのECモール「au PAY マーケット」、最大37%還元の「ポイント交換所 大還元祭」を10月16日スタート 「買い得メンバーズ」の特典と店舗からのポイント還元を合わせることで、最大37%の「Pontaポイント」を還元する
楽天グループ、LINEヤフー、auコマース&ライフ、資生堂、メルカリなどが登壇するECオンラインセミナー【10/29+30開催】 主催はユニメディア、コマースピック、WUUZY。EC運営、新規顧客獲得、リピーター施策、組織作り、越境EC、SNS活用、ライブコマースなど全28講演無料で聴講できるオンラインセミナー
イトーヨーカ堂、ネットスーパー事業から撤退。ピーク時は500億円超の売上 イトーヨーカドーネットスーパーは25年2月に営業終了。店舗起点の配達サービスは維持するとし、利用者向けにはすでに展開している「OniGO」による配送利用へのシフトを案内している。
「北欧、暮らしの道具店」公式YouTubeチャンネル、約65%が動画をリピート視聴、45歳以上が56%視聴している理由 番組制作ではゲストを起用したドキュメンタリー仕立てなどを展開し、視聴者層の拡大につなげているという
宅配サービス(通販・ECなど)の不満点は「実際に商品を見て選べない」が26%、「配達料金がかかる/高い」が25% 調査によると通販・ECなど物品宅配の利用理由は「価格が安い」「送料が安い・無料」が上位だった。一方で不満点としては「実際に商品を見て選べない」「送料がかかる・高い」が上位となった。
ZOZO、「ZOZOSUIT」なしでも身体計測できる事業者向けサービス「ZOZOMETRY(ゾゾメトリー)」とは 「ZOZOMETRY」はすでにオーダーメイドバイクスーツなどオーダー服や衣料品の研究開発の分野で導入が決定しているという。今後はフィットネスやゲーム、医療などのファッション以外の分野への提供もめざす。
ジャパネットグループ、地域創生を担う「長崎スタジアムシティ」が開業 10月14日にグランドオープンセレモニーを実施、約1万9000人が参集した。テープカットにはジャパネットHDの前社長である髙田明氏も参加した。