8ページ目：業績 | Page 8 | ネットショップ担当者フォーラム

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アダストリアのEC売上は436億円で7.6%増、延期のオムニチャネルは2020年秋頃を計画［2020年2月期決算］

2020年2月期の国内EC売上高は7.6%増の436億円。国内売上高に占めるECの比率（EC化率）は20.5%で、前の期と比べて0.9ポイント上昇している。

セブン＆アイのEC売上は11.4%減の1002億円【2019年度】

減収は、セブンネットショッピングやセブンミールなどこれまでEC売上高の増収をけん引してきた事業がマイナス成長に転じたほか、ネットスーパーの減収幅が前期より拡大したことが響いた

ニトリの通販・EC売上は14.6%増の443億円、通販比率は6.9%（2020年2月期）

2020年2月期の通販売上高は前期比14.6%増の443億円。ネット限定商品の売上高が同40%増と好調だった。当期はアプリの刷新、化粧品ブランドの発売、ファッションECサイトの開設なども行なった

新型コロナの影響で実店舗は38.8%減、ECは23.8%増――ユナイテッドアローズの3月度

新型コロナウイルスの感染拡大に伴う営業時間の短縮や、都内の店舗を中心に最終週の週末の営業を自粛したことなどにより、実店舗の月次売上高は同38.8%減と大幅に落ち込んだ。

再成長めざす千趣会が2020年に取り組むこと＆2019年の通販業績

2020年は「会員基盤の再構築」「商品力・提案力の強化」「オペレーション改革」に取り組み、低迷が続く通販事業の増収と黒字転換をめざす

ヤフー親会社のZHDショッピング流通総額は3Q累計で25.8%増の7108億円、ZOZO買収が寄与

「ショッピング事業」は「Yahoo!ショッピング」と「PayPayモール」、アスクルが運営する「LOHACO」、ZOZO、チャームの取扱高を含む。ファッションECのZOZOを2019年11月に連結子会社化したこともあり取扱高は2割以上増えた。

大塚家具の2019年1～12月期のEC売上は約3億円で7.8%減

ECの集客チャネルとしてバーチャルショールームを開設したほか、自社ECサイトの利便性改善などを通じてEC事業の強化を図っている

「デジタル・ネイティブ・ストア」をめざす丸井グループがDtoCビジネスの支援会社「D2C&Co.」を設立した理由

丸井グループは今後の差別化戦略として「デジタル・ネイティブ・ストアへの進化」を推進しており、DtoCやサブスクリプション型ビジネスなど、「デジタル・ネイティブ・ブランド」の出店を推進している

Amazonの2019年売上は2805億ドルで2割増――直販ECは1412億ドル、プライム会員は1.5億人を突破

「東京外為市場における取引状況（2019年中）」の2019年平均レート「1ドル＝108.99」を参考に、1ドル=109円で換算した場合、日本円ベースの売上高は30兆5768億9800万円、純利益は約1兆2630億円となる

「ビックカメラ日本橋三越」（2/7開店）は電子棚札、家電コンシェルジュなどを展開

「ビックカメラ日本橋三越」は、三越のおもてなしと、ビックカメラの家電に関する専門的品ぞろえを融合した「家電の新スタイルショップ」。「ビックカメラ日本橋三越」だけの「家電コンシェルジュ」が三越のスタイリスト（販売員）と連携する

ECサイトが約1か月停止したアダストリア、EC売上は10%増の314億円［2019年度3Q］

国内売上高に占めるECの比率（EC化率）は20.0%で、前年の同期間と比べて1.4ポイント上昇した。EC化率は5年で約2倍に拡大している

セブン&アイのEC売上は13%減の736億円［2019年度3Q］

ブランド別の売上高は、「セブンネットショッピング」が前年同期比25.0%減、「セブンミール」は同20.2%減、「イトーヨーカドー」は同0.3%増、「ネットスーパー」は同6.4%減、「アカチャンホンポ」は同4.1%増、「そごう・西武」は同8.7%増、「ロフト」は同1.1%増

アスクルのBtoC-EC事業（2020年2Q）は減収も営業赤字は縮小、2023年までに黒字化めざす

「BtoC事業」の売上高の約75%を占める日用品通販サイト「LOHACO」の売上総利益率が約1.4ポイント改善したことなどから、営業赤字は前年同期と比べて約15億円縮小した

ヤマトの「デリバリー事業」が36億円の営業赤字、人件費上昇と大口客の宅急便低調で

人件費などが上昇したことに加え、大口顧客を中心に「宅急便」の取扱個数が想定を下回ったことで、営業費用の伸びを増収分で吸収できず赤字に転落した

2か月半の自社EC停止…ユナイテッドアローズは「調査結果に基づき適切な処置を下す」「自社運営化とオムニチャネルサービスは必ずやり遂げる」

ユナイテッドアローズではECサイトを全面刷新するために自社ECの運営を9月12日に一時停止、10月中にリニューアルオープンするとしていた。だが、新システムでの運営スタートが難航し、長期にわたるサイトの運営停止を避けるため、従来システムへの切り戻しを決めた。11月27日の再開を予定しており、停止期間は約2か月半におよぶ

セブン&アイのEC売上は11％減の503億円［2019年中間期］

EC売上高の算出方法が現在の形式に変わった2016年9月以降、中間期決算におけるEC売上高の減収は初めて

ユナイテッドアローズのECサイト11月27日めどに再開、停止期間は2か月半に

ユナイテッドアローズは2019年秋に、自社ECサイトの開発と運営体制を自社主導に切り替える方針を掲げていた。これまでECシステムの開発や運営を委託していたのはファッション通販サイト「ZOZOTOWN」を運営するZOZO子会社のアラタナ。ECサイト運営の一時停止措置は、自社主導に切り替えるため

店舗閉鎖を進めるオンワードのECは好調で2019年度通期は37%増の350億円見込む

業績悪化を受けて国内外の不採算店舗を閉鎖する一方、成長分野であるECやD2C事業に注力し、2021年2月期にEC売上高500億円をめざす

ニトリがECアプリに画像検索導入でO2O強化へ、中間期売上は20%増の225億円

ページ表示速度の向上などに取り組んでいるほか、今秋にはECアプリに画像検索機能を導入する

大塚家具の2019年中間期のEC売上は1億7400万円で1.8%増、全社売上は減収が止まらず

EC化率は約1.3%。EC事業の増収率は前年同期（2018年1～6月期）と比べて鈍化した

ヤフーの2019年1Qショッピング取扱高は2040億円で16.5%増、「LOHACO」は6%減

今秋開始する「PayPayモール」や「PayPayフリマ」などの取り組みを通じ、eコマース取扱高（物販）の2桁成長をめざす

メルカリの流通総額は5307億円、日本事業は4902億円【2019年6月期まとめ】

メルカリの2019年6月期連結業績における流通総額は、前期比43.2%増の5307億円。2018年6月期に続いて40%台の高い伸び率を維持している

楽天の国内EC流通総額は13.8%増の1兆7936億円【2019年中間期まとめ】

2019年4～6月期（第2四半期）は同14.5%の9219億円。ここ数年では四半期ベースで最も高い成長率を達成したという

ZOZOの2019年1Q取扱高は792億円で12.5%増

ZOZOが2019年4～6月期の連結決算を公表。商品取扱高、出店ショップ数、購入者数の増加が続いている

ヴィレヴァンのEC事業は売上8.6億円、店舗イベントとオンライン販売の連携を強化

増収率は前期比3.4%、連結売上高に占める割合は2.6%だった

カジュアル衣料品のハニーズHD、EC売上は77%増の18億円。3年後に50億円をめざす

EC化率は前の期の2.2%から3.7%に上昇。フルフィルメントの強化などに取り組み、3年後にEC売上高50億円、EC化率10%をめざす

アスクルのBtoC-EC売上は28.7%増の652億円、流通総額は29%増の668億円

日用品ECサイト「LOHACO」の売上高は23%増の513億円。前々期に連結対象としたペット用品EC「チャーム」も増収に寄与

スマホグッズECのHameeが売上高100億円を突破［2019年4月期］

主力事業の国内ECや卸売りが増収だったほか、ネットショップ一元管理システム「ネクストエンジン」の契約社数も伸びた

オイシックス・ラ・大地の売上は640億円で純利益は23.8億円＆2019年度の成長戦略

主力ブランド「オイシックス」の会員数が伸長したほか、らでぃっしゅぼーやを子会社化した影響もあり、売上高と営業利益は過去最高を記録した

重くのしかかる物流コストの増加……家具ECのベガコーポは増収も配送費上昇で営業赤字

配送会社による運賃の値上げで配送コストが上昇、一部の配送会社が大型商材から撤退したことで物流ネットワークの再構築を迫られた。売上高に対する荷造配送費の割合は3～4ポイント上昇している

丸井グループの差別化策「デジタル・ネイティブ・ストアへの進化」とは？

D2Cやサブスクリプション型ビジネスのブランドの出店を促進し、デジタルを主体とした店舗運営をめざす

TSIのEC売上は341億円でEC化率20%、中期計画でDtoC事業立ち上げも表明

2022年2月期にEC化率25%超を達成するため、「ブランドEC/オムニチャネルの拡大」「ECネイティブブランドの展開」「ITを活用した新サービスモデルの展開」などに取り組む

ライザップグループ夢展望の売上高は36%増の69億円、2019年度に取り組むことまとめ

ナラカミーチェジャパンを連結子会社化したことなどからアパレル事業が大幅増収。2020年3月期はサイトリニューアルやモールへの集客強化などに取り組む。

オンワードのEC売上は26%増の255億円、直営の割合は7割超＆3か年計画の施策

連結売上高に占めるECの割合（EC化率）は10.6%で、前の期と比べて2.3ポイント高まった。新たに策定した3か年計画では「FtoC」事業の加速を掲げた

創業来初の減収、TV通販最大手ジュピターショップチャンネルの売上高2.3%減の1593億円［2018年度］

ジュピターショップチャンネルの2018年度（2018年4月～2019年3月）売上高は前期比2.3%減の1593億円、創業以来の連続増収は21期でストップ

1000億円の取扱高めざすクルーズの「SHOPLIST」事業、今後の施策＆2019年3月期の業績まとめ

今期中に注文の大半で配送日数を3日以内に収めるほか、新規顧客を年間100万人ペースで獲得することや、有名ブランドの新規出店を増やす方針を示した。

ユナイテッドアローズのEC売上263億円でEC化率2割＆自社ECの運営委託先の変更など2019年度に取り組むこと

3か年計画の2年目にあたる2019年3月期は、物流機能の再編を行ったほか、本部オフィス内や物流センター内に撮影スタジオを設置。自社ECサイトの開発・運営の内製化に向けた準備も進めた

楽天の国内EC流通総額は13%増の8750億円【2019年1Qまとめ】

2019年1～3月期連結業績（第1四半期）における国内EC流通総額は、前期比13.3%増の8750億円

ビックカメラの連結EC売上は通期で1000億円突破の見込み。2Qは25%増の517億円

ビックカメラ単体は前年同期比25.4%増収、コジマ単体は同36.6%増収だった

ナルミヤ・インターナショナルのEC売上は右肩上がり、EC売上42億円でEC化率は14%

2018年8月に自社ECサイトをリニューアルしたことが顧客の増加につながった

ニッセンHDが実質営業黒字化へ。売上高は455億円でピーク時の1/4以上に縮小

「総合カタログ依存モデルからの脱却」を掲げ、「EC主体型への戦略転換」「大きいサイズなど競争優位性が高いサイズ周辺事業の強化」などを進めてきた

良品計画のEC売上は10.1%増の200億円、EC化率は6.6%

EC売上は前期比10.1%増の200億100万円、良品計画単体の売上高（3020億2000万円）に占めるECの割合は前期比0.1ポイント増の6.6%

家電EC大手のストリーム、EC事業は2.8%増収も配送費増＆モールの販促費増で営業赤字

ECモールへの新規出店などで売上高は前期を上回ったが、広告宣伝費や配送費用などが増えて9000万円の営業赤字だった

アダストリアのEC売上は16%増の405億円。オムニチャネルの本格展開が今期の重点施策

アダストリア単体に占めるEC売上高の比率は19.6%で前期比3ポイント増。自社EC比率は約9.7%で同1.1ポイント増えた

大塚家具のEC売上高は4億円で昨対70%増

「Yahoo!ショッピング」「LOCOND」「Amazon」などへの出店で販路を拡大。2019年は中国への越境ECを開始する計画

【ZOZOの3Q実績】商品取扱高は約2割増の2350億円

商品取扱高の増加率は前年同期と比べて13.7ポイント低下。連結業績は計画を下回り、通期業績予想を下方修正した

米アマゾンの2018年売上は3割増の2328億ドル、ネット通販売上は13%増の1229億ドル

総売上高は前期比30.9%増の2328億8700万ドル、純利益は同3倍超の100億7300万ドル

オンワードがデジタル戦略子会社設立、社長に元ベイクルーズEC統括・村田昭彦氏

オンワードグループのデジタルトランスフォーメーション実現に向けて体制を強化する

ユニクロのECは2019年度も好調。1Q（9-11月）売上高は237億円で30.9%増、EC化率は9.7%

実店舗を含む国内ユニクロ事業は減収だったが、ECは高い増収率を維持

【アスクルのEC売上】中間期のBtoCは326億円（流通総額333億円）、「LOHACO」は257億円

「LOHACO」の売り上げが伸びたほか、ペット用品通販の「チャーム」を連結対象にしたことで大幅増収

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