『楽天市場 最強攻略ガイド ~売れるネットショップの新常識、ECの達人が教えます~』ダイジェスト「楽天市場」内SEOができていないと、広告を出しても売れない! 売れ行きUP、レビュー蓄積、商品ジャンル登録など"当たり前"のことを行うのが重要
江崎グリコのファンベースマーケティング戦略が学べる! 交流会ありのリアルイベント【6/12開催@大阪】 著名EC実施企業の担当者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 大阪」を6月12日(木)に開催。セミナーを無料で聴講できます
ポーラの責任者が解説するECの基本、日本でのローンチ間近「TikTok shop」の活用法などが学べるリアルセミナー+交流会【5/27+28開催】 著名な通販・EC実施企業の担当者や有識者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 春」を5月27日(火)+28日(水)に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
VISAが語る決済承認率の重要性、CVR向上につながるレビュー活用術、LTVを最大化するAI活用事例を公開! 交流会ありのリアルセミナー【5/27+28】 著名EC実施企業の担当者や有識者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 春」を5月27日(火)+28日(水)に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
コーセーやキーコーヒーなどの事例に学ぶCX改善、ショート動画活用でCVR2倍事例、「Amazon Pay」10年の進化などが学べる懇親会ありのイベント【5/27+28開催】 EC実施企業の担当者や有識者が、参加者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオフラインイベント「ネットショップ担当者フォーラム 2025 春」を5月27日(火)+28日(水)に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
象印のECサイトが不正アクセスで個人情報28万件が流出、改ざん決済画面の誘導でクレカ情報が不正盗取された可能性も 「象印でショッピング」において買い物をした顧客情報が最大で約28万件が流出。流出したメールアドレスには、改ざんしたサイトへ誘導するためのリンクを設置したメールが送信されており、クレジットカード情報を入力した一部顧客のカード情報が不正に搾取された可能性があることも判明している
「futureshop」と自動出荷ツール「ロジレス」が連携、自社ECの受注・配送業務の負荷軽減&品質向上を実現 あいさつ状やチラシ、ブランドの世界観を表現したルックブックなどの同梱物の充実、購入回数による同梱物の追加・変更など、付加価値を向上するための取り組みとして発送業務が高度化。このような業務を自社内で対応しようとすると、現場の負荷が大きくなってしまうため、フューチャーショップは受注後の作業をワンストップで対応できる「ロジレス」との連携を実現した
イオンがAI活用の「次世代ネットスーパー構想」を公表 英国のネットスーパー企業OcadoSolutionsと日本国内における独占パートナーシップ契約を締結。同社が持つフルフィルメントや宅配のノウハウを生かし、AIやロボティクス機能を活用した次世代型のネットスーパー事業を開始する
丸井グループがホビーEC「駿河屋」のエーツーと資本業務提携 通販新聞の姉妹雑誌『月刊ネット販売』で実施した売上高調査「ネット販売白書」では、丸井グループの「マルイウェブチャネル」は31位(EC売上高は241億円)、エーツーの「駿河屋」は48位(EC売上高は『月刊ネット販売』推計で175億円)
佐川急便の年末年始の配送対応まとめ【2019年】 2019年12月29日~2020年1月5日の期間に配送を希望する場合、「指定日配達シール」の貼付する、もしくは送り状に配達指定日を明記するよう荷主に依頼している。
消費者の5割超が接客やサポートなどのコミュニケーション体験がきっかけで“ファン”になる コミュニケーション体験によって、特定企業・ブランドのファンとなった好意的な評価がクチコミの形で広まると、他の消費者の購買行動にも良い影響を及ぼす。逆に、不満を持った消費者が広めた悪評は、他の消費者が比較・検討時にその商品を購入候補から除外する原因になるとしている
青山商事がネットと実店舗の融合を進める「デジタル・ラボ」を地方郊外店に導入 これまで主に都市部の狭小店(売り場面積100坪未満)の店舗に導入してきたが、今回初めて地方の郊外にある売り場面積200坪以上の店舗に導入する
【アダストリアのMD戦略】販売スタッフの声が生んだ売れ筋No.1商品、現場の声を生かす最新の取り組み 販売スタッフからの評価が高かった商品が、2019年春夏シーズンにおいてカテゴリーの売れ筋1位になるなど一定の成果を上げている
ユナイテッドアローズのECサイトが再開、停止期間は約2か月半。自社開発への移行は「必ずやり遂げる」 ECサイト「UNITED ARROWS LTD. ONLINE STORE」を再オープン。ユナイテッドアローズはECサイトを全面刷新するために自社ECの運営を9月12日に一時停止、10月中にリニューアルオープンするとしていた。だが、新システムでの運営スタートが難航。長期にわたるサイトの運営停止を避けるため、従来システムへ切り戻した
三越伊勢丹がお歳暮商材のライブコマースで過去最高のEC売上 三越伊勢丹のライブコマースは、ECサイト「三越伊勢丹オンラインストア」で商品を見ながら、スタイリスト(販売員)とリアルタイムで質問や会話をしながら購買できる仕組みを構築している
宅配専用でCO2削減&騒音低減などの小型EVトラックをヤマト運輸が導入 2020年1月から関東で500台を順次導入する。ヤマト運輸によると、宅配に特化した小型商用EVトラックを日本で開発したのは初めて。
ヤマトの「デリバリー事業」が36億円の営業赤字、人件費上昇と大口客の宅急便低調で 人件費などが上昇したことに加え、大口顧客を中心に「宅急便」の取扱個数が想定を下回ったことで、営業費用の伸びを増収分で吸収できず赤字に転落した
ナイキがデジタル+ショッピングの新店舗「実店舗でデジタル主導の体験を」 会員データを活用して品ぞろえやサービスを変えるほか、商品の店頭受け取りやアプリを通じた特典の提供など、デジタル技術を活用したサービスを展開する
イオンモールがテナントのECサイトから自動収集したモール内商品を店舗横断で一括検索できるシステムの実証実験 各店舗会社が運営するECサイトから、商品の画像・概要・価格などの各種情報を自動収集してショッピングモールの商品データベース(DB)を構築。モール内に設置された端末からDBに蓄積された商品を検索できるサービスを提供する
ニトリがアプリ刷新でOMO加速、画像検索や店内商品を簡単に探せる商品位置表示機能など実装 アプリに画像検索機能を追加して実店舗やECサイトで商品を探しやすくしたほか、店内で商品が置かれている棚の位置を表示する機能も追加した。
自社ECやECシステムベンダー向けの「ゼロから始めるONE TO ONEマーケティング」セミナー【11/15開催】 ゲスト登壇者はWeb接客ツールのSprocket 代表取締役 深田浩嗣氏と、LINE個別配信ツール「WazzUp!」を提供するFANATICの代表取締役 野田大介氏。
天皇陛下即位の国民祭典・祝賀パレードで佐川急便が都内一部エリアで集荷・配達を中止 11月9日は千代田区(千代田・皇居外苑)で、11月10日は千代田区(千代田・皇居外苑・日比谷公園・霞が関・永田町・平河町・隼町・麹町・紀尾井町)、港区(南青山1丁目・南青山2丁目・北青山1丁目・北青山2丁目・赤坂・元赤坂)で集荷・配達を中止する
デジタル戦略を強化する青山商事がEC在庫を新設した物流倉庫に集約 「ロジスティクスセンター横浜町田」にはEC在庫を保管する。青山商事はこれまで、「洋服の青山」と「ザ・スーツカンパニー」2業態のEC在庫を、それぞれ別の物流センターに保管していた
2か月半の自社EC停止…ユナイテッドアローズは「調査結果に基づき適切な処置を下す」「自社運営化とオムニチャネルサービスは必ずやり遂げる」 ユナイテッドアローズではECサイトを全面刷新するために自社ECの運営を9月12日に一時停止、10月中にリニューアルオープンするとしていた。だが、新システムでの運営スタートが難航し、長期にわたるサイトの運営停止を避けるため、従来システムへの切り戻しを決めた。11月27日の再開を予定しており、停止期間は約2か月半におよぶ
「ECモール店も『データドリブン』な運営が必要ですよね」――NintとNHN JAPANが提唱する競合に負けないサイト運営法 EC実施企業がデータドリブンなサイト運営を実現できるようになれば、勘や経験に頼らない、データに基づいた需要予測、仮説と検証、施策の実行が行えるようになると、Nint 取締役西尾宗哲氏、NHN JAPANパートナー事業部 事業部長 齋藤 直氏は言う
AI+電力データの活用で不在配送問題を解消へ。佐川急便や東大大学院らが共同研究開発 佐川急便、日本データサイエンス研究所(JDSC)、東京大学大学院越塚登研究室・田中謙司研究室の3者は、「AIと電力データを用いた不在配送問題の解消」に関して、3者共同研究開発することで合意
楽天の「Rakuten EXPRESS」配送エリアが北海道にも拡大、人口カバー率は36.5%に 北海道で「Rakuten EXPRESS」を手掛けるのは初めて。配送エリアは13都府県、人口カバー率は約36.5%に拡大した。
ニューバランスの「EC」「オムニチャネル」「DtoC」戦略とは? 成長の秘訣を責任者と専門家が解説【11/12開催】 講演テーマは、「『DTCで進化するニューバランス』~DTCという枠組みで急成長を続けるNBの秘密をOmni Channel Consultant 逸見氏が深く掘り下げる。~」
買えるAbemaTV社とInstagramフォロワー10万人超のインフルエンサーがアパレルブランドを共同開発 インフルエンサーと3ミニッツが共同開発したアパレルブランドを「AbemaTV」で販売。製造は住友商事グループの繊維専門商社スミテックス・インターナショナルが請け負う
集英社がEC・実店舗・メディアを融合したショップを11/1開業の「渋谷スクランブルスクエア」にオープン LEEやMarisol、éclatといった雑誌に掲載した商品や、ECサイトの商品を店頭で販売。店内のデジタルサイネージで編集コンテンツやコーディネート情報などを発信する
ヨドバシカメラが子会社「石井スポーツ」のECサイトを「ヨドバシ・ドット・コム」に統合 ECサイト「ヨドバシ・ドット・コム」内に、子会社の石井スポーツが運営するECサイト「石井スポーツ ストア」をオープンした。これまでのECサイト「石井スポーツ WEBSHOP」から移転してのオープンとなる
ユナイテッドアローズのECサイト11月27日めどに再開、停止期間は2か月半に ユナイテッドアローズは2019年秋に、自社ECサイトの開発と運営体制を自社主導に切り替える方針を掲げていた。これまでECシステムの開発や運営を委託していたのはファッション通販サイト「ZOZOTOWN」を運営するZOZO子会社のアラタナ。ECサイト運営の一時停止措置は、自社主導に切り替えるため
化粧品通販JIMOSのECサイトでカード情報10万件が流出した可能性、セキュリティコードも 運営するECサイト(マキアレイベル・Coyori・代謝生活CLUB)、過去に運営していたECサイト(酒蔵.com)において、一部顧客のクレジットカード情報が流出した可能性があることが判明。運営するECサイトが、第三者からの不正アクセスによって一部の脆弱(ぜいじゃく)性を突かれたことが原因
天皇陛下「即位の礼」で日本郵便が東京エリア中心に荷物の配送に「1日程度の遅れが生じる見込み」 10月22日に行われる「即位礼正殿の儀」の影響で、皇居周辺や首都高速道路を中心に、長時間かつ広範囲に交通規制が実施されるため、日本郵便は10月16日、10月22日から23日までの期間を中心に、東京を中心とするエリアでの差し出し、配送する郵便物・ゆうパックなどの配達に1日程度の遅れが生じることが見込まれると発表した
店舗閉鎖を進めるオンワードのECは好調で2019年度通期は37%増の350億円見込む 業績悪化を受けて国内外の不採算店舗を閉鎖する一方、成長分野であるECやD2C事業に注力し、2021年2月期にEC売上高500億円をめざす
佐川急便、10/12の関東エリアなどで集荷・配達の業務を中止と発表 10月11日午前9時発表時点の集荷・配達業務の中止エリアは、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、山梨県、静岡県、愛知県、三重県
ニューバランスがECサイトにビジュアルAIレコメンデーションツールを導入 導入したのは「デクワス.VISION」で、ユーザーが閲覧している商品画像を人工知能(AI)が分析し、イメージが近い商品を表示するレコメンドシステム。行動履歴によるレコメンドではなく、ユーザーが今探している商品に近しいアイテムを探し出して提案することで、多くの商品の中から欲しい商品へたどり着きやすく、ショッピングをより楽しく、効率的にするという
オムニチャネル対応などの次世代決済プラットフォーム「stera」とは。GMO-PGや三井住友カードらが開発 キャッシュレス決済の過程で事業者が必要とする機能を幅広く提供。リアル店舗とECの決済データの連携も実現する
スーツのAOKIがECサイトを刷新、ECと実店舗の連動でオムニチャネル化を推進 10月7日から、ECと実店舗を連動し、買い物しやすい環境を整備する。AOKI全店で、実物を見てから購入できる「取り置き予約サービス」を始める
アダストリアがオムニチャネルサービスの導入を2020年以降へ延期。中間期のEC事業は売上202億円で16%増 今年8月に自社EC「.st(ドットエスティ)」のシステム障害が発生したことが影響。ECで購入した商品の店舗受取、WEB上での試着予約、ECで購入した商品の店舗での返品などを予定していた
エイチームの自転車EC「サイマ」事業が再成長に向けて取り組む改善策とは 売上高の再拡大と、2022年7月期の黒字化に向け、在庫の適正化やオペレーションの効率化を進めている。2021年度以降はシステム投資やサプライチェーンの改善にも取り組む計画
カタログ通販のベルーナ、通販ブランド「BELLUNA」初の路面店&複合型店舗 ベルーナは店舗事業を強化している。アパレル店舗事業は19年3月期に黒字化し、売上高は59億3000万円、営業利益は1億4000万円を計上している
楽天の配送サービス「Rakuten EXPRESS」が九州に参入、人口カバー率は約29.5%に 「Rakuten EXPRESS」の配送エリアが福岡県内の一部地域に拡大。対象地域は11都府県、人口カバー率は約29.5%となった。
アマゾンがコンビニや駅などで商品を受け取れる「Amazon Hub」を日本に導入 セルフサービスの宅配ロッカー「Amazon Hub ロッカー」と、店舗スタッフの受け渡しによる「Amazon Hub カウンター」を導入した
Amazonが「置き配」の標準配送方法をめざす実証実験を実施へ 岐阜県多治見市において10月から11月、Amazonで購入された商品の届け先が多治見市内の住所となる顧客に対し、在宅・不在を問わず指定の場所に商品を届ける
通販・ECの梱包を意識している消費者は49.1%、「素敵なデザイン」の場合はリピートしたいに約25% アースダンボールが実施した調査によると、「通販に使用されている梱包を意識したことがあるか」の問いに回答者の49.1%が「はい」と回答した