23ページ目：集客 | Page 23 | ネットショップ担当者フォーラム

現在地

【当日申込できます】DHCとハルメクの社長、イオン、赤ちゃん本舗、ロート製薬、花王、リバークレイン、スクロール、フェリシモなど登壇（本日開催）

インプレスの「ネットショップ担当者フォーラム」は11月19日から20日の2日間で開催。全50講演のセッションを用意しています

フューチャーショップがリニューアルするVRワールド「FUTURE 20th SQUARE」とは？メタバース上で商品を作ったり食べたりする体験を実現

リニューアルする「FUTURE 20th SQUARE」には「ISEKADO」「エーデルワイスファーム」「亀屋良長」「早和果樹園」「伊藤久右衛門」「格之進」の6ショップがポップアップストアを出店する。

「楽天市場」で国内外ブランドのダーマコスメを期間限定でお得に購入できるキャンペーン「ダーマコスメWEEK」

「楽天市場」における「ダーマコスメ」の流通総額は、2023年から2024年にかけて約1.4倍に伸長。「ダーマコスメ」への興味・関心が高まっている。

フューチャーショップ、世界最大手のソーシャルVRプラットフォーム「VRChat」の米VRChat Inc.とパートナーシップ契約

フューチャーショップのVRChat上の仮想空間「FUTURE 20th SQUARE」は11月14日にリニューアルオープン、「伊藤久右衛門」「格之進」「エーデルワイスファーム」などがバーチャルポップアップを出店するという。

楽天グループ、広告主企業向けにコンバージョンユーザーを予測する AIソリューション「未来購買予測」を提供開始

「未来購買予測」は、楽天が運営する70以上のサービスで蓄積している属性データや購買データなどの消費行動分析データと、広告主が保有するコンバージョンデータを基に、コンバージョンユーザーと非コンバージョンユーザーにおける特徴のギャップをAIが多角的に分析、生活者の需要をスコアリングして予測するソリューション

LINEヤフー、運用型広告プラットフォーム「LINE広告」が新たに「LINE」内の「ノート」での配信を開始

「ノート」は、月間利用者数9700万人（2024年9月末時点）の「LINE」ユーザーのなかでも20歳代女性が多く利用しているという。

LINEヤフー「Yahoo!ショッピング」の「ヤフービッグボーナス」は11/17まで。PayPayポイント最大23.5％還元、家電・食品など半額以下セールなど

セール企画は「ヤフービッグボーナス」。メイン企画である11月16日～17日の2日間（プラス2時間）は、事前にエントリーすると対象商品限定でプラス4%、事前期間の11月1日～15日に対象商品を購入するとさらにプラス2%の「PayPayポイント」を付与する。

ZOZOの取扱高2791億円で7.9%増、営業利益304億円で5.3%増、広告売上52億円で約23%増【2024年中間期】

2022年3月期連結業績は、売上高が前期比10.4%増の1834億2300万円、営業利益は同13.6%増の564億2100万円、当期純利益は同14.6%増となる395億2600万円

【ZOZO】DMでの離脱客の掘り起こし、数百億円の取扱高を生む機会学習によるレコメンドなど最近の取り組みまとめ

「ZOZOTOWN」ではDMによる離脱客の掘り起こし、数百億円の取扱高を生む機会学習によるレコメンドなどに取り組んでいる。10月31日に開催された中間期決算発表で明らかにした。

ジャパネットグループが新たに開局する「BS10」とは？無料放送と有料放送のハイブリッド運営などを展開

ジャパネットグループの新たなBS放送局「BS10（ビーエステン）」の開局日は2025年1月10日。開局タイミングからJ:COMなどのケーブル局でも視聴も可能となる。

ハルメクが初の冠通販番組をBS朝日で放送。番組名は「藤田朋子&たんぽぽのハルメクときめくショッピング」

BS朝日のメインターゲットは50歳代以上の視聴者で、その世代にアピールする番組作りに取り組んでたという。また、2022年以降は放送外収入の拡大をめざし、自社売主の独自通販番組の制作にも力を入れている。

オイシックス・ラ・大地が食品定期宅配EC「Oisix」の広告事業を強化、リテールメディア化支援の専用サービスを導入

トップページや購入完了画面などに、ユーザーの購買・行動データや属性に応じた親和性の高い広告を最適なフォーマットで配信するなど、「Oisix」のリテールメディア化を進める。

夢展望が中国発のECモール「Temu」と連携。日本向けサイトに商品を出品、海外展開も視野に

2024年夏から越境EC展開を本格化させている夢展望は、海外展開強化とブランド保護を目的に中国初のECモール「Temu」と連携。まずは日本向けサイトに商品を出品する。今後は海外販売も進めていくとしている。

顧客体験の向上に役立つテクノロジー、企業の導入状況・消費者の利用意向は？

企業側の導入状況と消費者側が求める水準に多数のギャップが見られた。「セルフ化や無人店舗」は企業側の導入状況を消費者の活用状況が上回った。一方「OMOロイヤルティプログラム」や「パーソナライズド広告・販促」は企業の取り組みに対し消費者の活用や理解が進んでいなかった。

ECサイトの最終画面における契約事項表示義務違反＋誇大広告の化粧品EC会社に業務停止命令、その違反行為と処分内容とは？

解約に関する表示義務違反として、申し込みを受け付けるチャットボット上で表示していた最終確認での解約手続きに関する内容が解約条件の一部であったとし違反認定を受けた。

楽天グループ、LINEヤフー、auコマース＆ライフ、資生堂、メルカリなどが登壇するECオンラインセミナー【10/29＋30開催】

主催はユニメディア、コマースピック、WUUZY。EC運営、新規顧客獲得、リピーター施策、組織作り、越境EC、SNS活用、ライブコマースなど全28講演無料で聴講できるオンラインセミナー

「北欧、暮らしの道具店」公式YouTubeチャンネル、約65％が動画をリピート視聴、45歳以上が56％視聴している理由

番組制作ではゲストを起用したドキュメンタリー仕立てなどを展開し、視聴者層の拡大につなげているという

アイスタイル、AIを活用した次世代クチコミ分析ツールを本格開発。トレジャーデータやベルシステム24らと協業で

アイスタイルは2025年、保有する生活者データを活用したブランドのマーケティングを支援するデータドリブンな新規サービスの立ち上げを予定している。

Amazon「プライム感謝祭」のユーザー動向は？「ビッグセールで複数回購入は僅か」など2023年の傾向から見る2024年の対策

調査はAmazonマーケティング支援のウブンが実施。「プライム感謝祭」に向けて、最適なAmazonマーケティング戦略計画の参考となるよう実施したとしている。

Pinterestが始めたAIと自動化で広告主を支援する新たなキャンペーン「Pinterest Performance+ スイート」とは

AIと自動化機能により成果向上と効率化を実現する広告機能「Pinterest Performance+スイート」により、CPA10％以上改善・ROAS1.8倍などの成果が広告主にあらわれているという。

「No.1表示類」で法令違反にならないために押さえておくべき消費者庁の考え方

報告書ではNo.1表示で景表法違反にならないためには比較対象・調査対象者・調査方法が適切・公平である事が要件。調査方法においては、有利になるよう自社の選択肢を上位に固定するなどもNGであると示した。

テレビ通販最大手ショップチャンネル、ラジオ通販に参入。TBSラジオ「爆笑問題の日曜サンデー」内で展開

ショップチャンネルのキャストがパーソナリティの爆笑問題とトークの掛け合いを行い、テレビショッピングでも人気の食品や生活雑貨などを販売する。

竹用品ECの竹虎が「YouTubeショッピング」、動画視聴からスムーズな購入を実現

竹虎では「YouTubeショッピング」を開始し、商品を紹介している動画内に商品リンクを掲載。動画からECサイトの商品ページへスムーズに遷移できるようにした。

NTTドコモが始める、dポイントがたまるショッピング用ポイントサイト「dポイントマーケット」とは

加盟店は商品単位で掲載ができるほか、「dポイントクラブ」顧客基盤を活用した商品販促ができるほか、マーケティングデータの取得やドコモデータを活用した広告出稿・キャンペーン実施も可能となる。

アダストリアが自社ECサイトの名称を「.st」から「and ST」（アンドエスティ）に変更。自社ECオープン化戦略を加速

「and ST」への改称で認知拡大と自社ECのオープン化戦略の加速を図る。ファンケルをはじめ年内に15のブランドが新たに参画する。

老舗通販ブランド「日本直販」「悠遊生活」の2サイトが「nihonchokuhan」に統合

10月2日に「日本直販オンライン」と「悠遊ショップ」の2つのECを「nihonchokuhan」に統合。存続ドメインは「日本直販オンライン」のドメイン（www.666-666.jp）。新たなポイントプラグラム制度の導入と一部サービスを改定・終了する。

テレビ通販大手QVCが取り組むTV＋通販の地方創生の取り組みとは？

QVCジャパンの運営する双方向型ライブコマース「QVC POP-UP Live」で、福島・いわきのトマト農園の現地から生配信を行う。先駆けて地域を紹介する動画もweb公開したほか、BSなどでも放送する。

三菱商事・KDDI・ローソン、AI＋DX技術を用いた「未来のコンビニ」への変革に向けた取り組みスタート

Pontaポイントが絡むKDDIの有料会員サービスやpovoとの連携を強化するほか、2025年春には店舗業務のロボ化やリモート接客を取り込んだ実験店舗を東京・高輪に2店舗開店する。

【今日9/19開催】関西の通販・EC実施事業者さん集まれ～！赤ちゃん本舗、わかさ生活などの事例、最新トレンド、ノウハウが学べるセミナーイベント（当日申込できます）

赤ちゃん本舗、わかさ生活、炭酸水「ZAO SODA」のライフドリンクカンパニーなど全8講演のECイベント。10時30分～17時55分、大阪のナレッジキャピタルコングレコンベンションセンターで実施する。

【9/19大阪開催】赤ちゃん本舗、わかさ生活、炭酸水「ZAO SODA」のライフドリンクカンパニーなど全8講演のECイベント

開催日は9月19日（木）10時30分～17時55分、大阪のナレッジキャピタルコングレコンベンションセンターで実施する。

エアークローゼット、メーカー公認月額制レンタルモール「airCloset Mall（エアクロモール）」で商品購入時の保証拡大サービスを開始

「エアクロモール」でレンタルして気に入った商品を新品で購入する際の保証拡大と、現品購入時にも保証を付けられるようにした

ユニクロの全世界店舗数が2500店舗を突破、欧州・北米・アジアで主要店舗で攻勢

欧州ではポーランドに初出店するほか、欧州初となる駅ナカ店舗もオープン。北米ではテキサスに初出店する。アジアでは韓国最大規模の店舗オープンや、タイにコンセプト店舗を出店する。

スポーツ向けプロテイン・サプリメントブランド「DNS」、第一三共ヘルスケアが運営へ

第一三共ヘルスケアはプロテインなどを展開する「DNS」ブランド譲受により栄養・運動分野へ本格参入。製薬会社の知見やノウハウを応用し更なるブランド拡大をめざす。

「新規顧客の獲得」「越境EC拡大」「遊休スペースの収益化」などに経営リソースを投入、ティーライフの中期経営計画

ノンカフェイン製品の拡充などを行い若年層の開拓を図るほか、米国のカフェやレストランなどを対象とするBtoB越境ECのマーケットプレイスの立ち上げなどを行っていく。

アフィリエイト広告運用企業の77.7％がASPを複数利用、63.8%がワンタグツールを導入

3社以上のASPを利用する企業は成果・CVの悩みが少ない傾向となり、利用ASPの数が多いほどワンタグツールの導入率も高い結果となった。

エアークローゼットが期間限定で「有楽町マルイ」にパーソナルスタイリングの体験型店舗をオープン

月額制ファッションレンタルサービス「airCloset（エアークローゼット）」のプロのスタイリストがパーソナルスタイリング診断を行い、ユーザーにコーディネートを提案する

働く20～30歳代女性に聞いたSNS利用実態。利用1位はインスタ、2位はX、投稿ユーザーの約7割が購入品について発信

働く20代～30代女性が使うSNSは1位「Instagram」、2位「X」、3位「YouTube」。SNSを「発信・投稿」目的で利用するのは4割弱だった。

「何を言っているのかわからない」。セシールの“あのフレーズ”のラジオCMが復活、ニッポン放送で放送スタート

1983年から放送していたセシールのテレビCMでは、最後に流れるフランス語のサウンドロゴ「cecile～Il offre sa confiance et son amour～」について、「何と言っているのか？」「別の言葉に聞こえる」などと話題となった。

ビックカメラが基本送料を無料に。購入金額2000円以下でも送料無料、配送料金の詳細ページでは「送料当社負担」と表現

送料無料の対象外となる商品もあり、一部メーカー直送品は別途送料がかかるほか「一部の離島・山間部地域は、別途送料が発生する場合がある」としている。

「北欧、暮らしの道具店」のクラシコム、初のテレビCM

「北欧、暮らしの道具店」は、近年50代以上の顧客層が増加しており、テレビCMを通じて WEBだけではリーチしきれないテレビの視聴者層に認知を広げたい考え。

ポップアップストア出店、4割超が新規獲得・売上向上・認知向上に効果。ECへの好影響実感は6割

ポップアップストアの出店理由は「売上向上」「認知向上」「新規獲得」がトップ3となり、実際の効果もおおむね同じ結果となった。ECへの好影響実感は6割となり、ポップアップストアに「効果ない」との回答は6％にとどまった。

フューチャーショップ、Kivaのウェブアクセシビリティツール「ユニウェブ」と連携

「ユニウェブ」はWebサイトにコードを追加することで、事業者は導入当日にウェブアクセシビリティに対応できるようになるサービス。加齢による視力・聴力低下、視覚に障害、怪我をして一時的に手が使えなくなったといった状況のユーザーに対し、Webページのコントラスト変更といった対応を通じて、正しい情報を理解できる状態にする。