アシックスとワコールのOMO、ミルボンのBtoB-EC戦略、SmartNewsのジオマーケ、JFRグループの推し活マーケなど【オンラインイベント登録受付中】 テーマは、OMO、メーカーEC、BtoBtoCの法人向けEC戦略、ジオマーケティングによる新規獲得、JFRグループ(⼤丸・松坂屋・パルコ)が展開するeスポーツ事業と推し活マーケなど。
ZOZO、アスクル、パルコ、中川政七商店、セブン-イレブン、ワコール、ファンケルなどが登壇するリアルECセミナー【7/29+30@オンライン配信】 EC・小売市場で活躍する担当者や有識者が、聴講者の事業成長のヒントにつながる知見をお届けするオンラインイベント「Digital Commerce Frontier 2025」を7月29日(火)+30日(水)に開催。全26講演のセミナーをすべて無料で視聴できます
ファンケル流データ活用+Tips、大手ECモールを活用したBtoB-EC成長術、LINEを起点としたCRM戦略を学べるオンラインイベント【7/29+30開催】 EC企業の担当者や有識者が登壇し、参加者の事業成長につながる知見を講演するオンラインイベント「Digital Commerce Frontier 2025」を7月29日(火)+30日(水)に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
アイリスプラザのマーケットプレイス戦略、ショート動画でCVR最大化、転売ヤー対策の最新戦略を解説するオンラインセミナー【7/29+30開催】 著名EC企業の担当者や有識者が登壇し、参加者の事業成長につながる知見を講演するオンラインイベント「Digital Commerce Frontier 2025」を7月29日(火)+30日(水)に開催。すべてのセミナーを無料で聴講できます
ZOZO、類似商品を検索できるAI活用の「類似アイテム検索機能」をスタート 商品画面の画像検索アイコンをタップすると、閲覧中の商品の形や質感、色、柄などを人工知能(AI)が分析し、類似商品を一覧で表示する
カタログ通販のベルーナ、通販ブランド「BELLUNA」初の路面店&複合型店舗 ベルーナは店舗事業を強化している。アパレル店舗事業は19年3月期に黒字化し、売上高は59億3000万円、営業利益は1億4000万円を計上している
ニューバランスの「EC」「オムニチャネル」「DtoC」戦略とは? 成長の秘訣を責任者と専門家が解説【11/12開催】 講演テーマは、「『DTCで進化するニューバランス』~DTCという枠組みで急成長を続けるNBの秘密をOmni Channel Consultant 逸見氏が深く掘り下げる。~」
コロナ禍のイケアがECアプリ「IKEAアプリ」をリリース、買い物チャネルを増やす イケアでは、顧客と従業員の健康と安全確保を最優先し、安心して利用できるように新型コロナウイルス感染症防止への取り組み強化。その一環として、「IKEAアプリ」または「IKEAオンラインストア」での買い物を推奨している
スマホで簡単にコンビニなどから返送手続き、EC事業者の返品業務を効率化するヤマトロジの新機能とは 「返品・交換サポートサービス」の新機能は、スマホに送られてくるSMS(ショートメッセージサービス)のURLからQRコードを取得し、伝票を手書きすることなくコンビニや宅急便センターから返品発送ができる仕組み
メルカリの国内流通総額は27%増の6259億円。新型コロナで「エンタメ・ホビー」の需要が増加【2020年6月期】 メルカリの2020年6月期連結業績における国内流通総額は前期比27.7%増の6259億円。米国事業の流通総額は736億円(期中平均為替レート1ドル=108.16円で換算)で、合算すると6995億円
eBayグループのECモール「Qoo10」の会員数が1600万人突破など最新情報まとめ【2020年7月時点】 「Qoo10(キューテン)」の会員数は2020年7月に1600万人を突破。2010年のサイトオープン以降、順調に会員数を伸ばし、女性が75%、20~40代が7割以上という構成比に
AIでクレジットカードの不正利用を早期発見、フューチャーショップとSBペイメントサービスが不正検知サービスでシステム連携 「futureshop」「futureshop omni-channel」とソフトバンク子会社のSBペイメントサービスが提供するAIを活用した不正検知サービス「AI不正検知」のシステム連携を始める
家電EC専業大手のエクスプライス、太陽光発電設置の無料診断依頼をECサイトで展開 役務サービスの提供にも力を入れるエクスプライス。太陽光発電を中心とした再生可能エネルギー・リフォームの集客・営業におけるBPO事業を展開するプラネットグリーンと業務提携を締結した
「ZOZOTOWN」が「LINEギフト」に出店、LINEを通じてZOZOポイントを贈れる「ZOZOTOWNギフトポイント」をスタート 「ZOZOTOWN」での買い物に使用できる「ZOZOポイント」を、「LINE」のトークを通じて友だちに贈ることができる「ZOZOTOWNギフトポイント」の提供を開始
ZOZOのショップスタッフの販売をサポートするツールとは? アダストリア、パルなどが使う「FAANS」を解説 「FAANS」は、アパレル販売スタッフ向けの販売サポートツールで、2021年11月に始動したOMOプラットフォーム「ZOZOMO」の1サービス
かっこの不正検知サービス「O-PLUX」がチャットボットツール「qualva」と連携。不正注文や悪質転売の対策が可能に かっこの不正検知サービス「O-PLUX」がチャットボットツール「qualva」と連携開始。コスト削減および、アフィリエイト報酬目的の不正注文や悪質転売の対策が可能になった
ecbeing、「LINEミニアプリ部門」のパートナーに認定 「LINEミニアプリ部門」は「LINEミニアプリ」のサービス導入実績、アクティブに活用されている店舗数を基準に認定されるパートナー制度。ecbeingは2021年から、EC事業者向けにLINEミニアプリの提供・導入支援を始めている
レビュー・口コミ・Q&Aエンジン「ZETA VOICE」導入サイトのクチコミ、Q&Aの投稿数が900万件を突破 ECの利用者層が拡大するとともに、商品やサービスの購入検討時にサイト内でクチコミやレビューを確認する消費者が増加
環境負荷軽減や社会課題の解決に取り組む企業に「好感を抱く」は55.3% MMD研究所が実施した「企業の環境・社会問題への取り組み及び端末の再生品・中古品に対する意識調査」によると、環境負荷軽減などの商品を購入したいと思える形の上位は「ポイントなどの特典」「通常の商品と価格が大きく変わらない」
SDGsに取り組む企業に「好感が持てる」約9割。好感度が高いテーマは「住み続けられるまちづくりを」【Z世代への調査】 学情がZ世代向けに実施した調査によると、SDGsに取り組む企業に「好感が持てる」または「どちらかと言えば好感が持てる」と回答した人は87.7%だった
“落とし穴の有識者”である出川哲朗さんを「ecforce」の新CMに起用、「EC売上の落とし穴はECカートにあり」を啓発 これまでに何度も落とし穴に落ちてきた出川哲朗さんを「落とし穴の有識者」として起用。「ECカートシステムが売り上げの落とし穴になっている」という事実をEC事業者に広めていく
SHEINと「Forever 21」のSPARCグループが戦略的パートナーシップを締結、「SHEIN」で「Forever 21」を展開へ SHEINは、ブランド管理会社オーセンティック・ブランズ・グループと不動産事業のサイモン・プロパティー・グループの合弁会社であるSPARC Groupの約3分の1の株式を取得する
後払い決済のネットプロテクションズ、流通総額は14.0%増の2738億円。ECカートとの連携強化を進める方針【2023年上期実績】 ネットプロテクションズの流通総額が堅調に拡大している。「atone shops」などをフックに、さらなる利用拡大を図る計画
「楽天ペイ」と「楽天モバイル」の連携強化、新規ユーザー対象に「楽天ペイ」支払いでポイント最大5%還元 「楽天ポイント」を3か月間最大3.5%還元する新たなキャンペーン、2024年夏からの新ポイント還元プログラムで、最大5%のポイントを還元する
「楽天市場」で能登半島地震の復興応援特設ページ、北陸4県の1800点1000万商品を紹介 「楽天市場」は5月17日に、「令和6年能登半島地震」被災地域の復興支援特設ページ「北陸げんき市 買って応援!食べて応援!北陸4県 お買い物deエール」を公開。北陸4県の「楽天市場」出店店舗1800以上が参加し、1000万点以上の特産品などを紹介。
宅配ネット注文の規模は5492億円。宅配事業の供給高は2兆926億円【2023年度の全国主要地域生協】 インターネットを活用した宅配事業では、2023年1月~12月における生協のインターネット注文が5316億円。提携サイトやネットスーパーなどを加えると、同約6.1%増の約5492億円という規模だった
郵便料金の値上げ、約半数が「対策の予定あり」。郵便業務の課題は「コスト」「切手や手紙などの購入・管理の手間」 郵便料金の値上げについて日本郵便は10月1日、第二種郵便物の「葉書」は現在の63円を85円に引き上げる。第一種定形郵便物の「封書」について、「封書」は84円(25グラム以下)と94円(50グラム以下)の現行料金をそれぞれ110円に値上げする。
ビックカメラが進めるEC戦略とは? 店舗+EC併用ユーザーは購買金額・購入頻度が店舗のみの2倍超でクロスユース促進 ビックカメラは重要経営課題としてEC事業に注力している。3年後に品ぞろえを2倍に拡大。非家電商品の売上拡大もめざし、購買頻度の向上やリピート顧客の増加もめざす。
小規模イベント主催者がセルフ型でチケット販売できる「楽天チケットmini」とは? チケット販売、入場管理までをサポート 「楽天チケットmini」は、イベント概要とチケット情報、「楽天チケット」のWebサイト上に掲載するイベントページの公開日を登録するだけで、1イベントにつき最大1000枚まで「楽天チケット」でチケット販売管理できるチケット販売管理システム。
丸亀製麺「感性とデータで勝率を高める」マーケ戦略/生成AIのマーケ施策で“差を生む”考え方【マーケター編】| Web担リアルイベント8/27・28開催 Web担主催イベント「デジタルマーケターズサミット 2024 Summer」全25講演を8/27(火)、8/28(水)の2日間で開催
夢展望が米国・中国・韓国・台湾向け越境EC本格化へ。ロリータファッションなど軸に認知・ファン拡大めざす ロリータファッションの「DearMyLove」で取り扱っている日本独自のファッションカテゴリーである「地雷系」「量産型」の商品を中心に海外での認知とファン拡大を狙う。
「利用規約・プライバシーポリシーを読まずに同意の『未読同意』は社会課題」。セシール、要約表示サービス導入で顧客満足度UP セシールの野島亮司社長は、「利用規約・プライバシーポリシーを読まずに同意する『未読同意』は社会課題」と指摘し、利用規約やプライバシーポリシーを要約して表示するサービスを導入した
崎陽軒のネット通販、配送料金を再び引き上げ。ヤマト運輸の運賃改定が影響 ヤマト運輸による運賃改定の影響により、企業努力による配送料金の継続は難しいと判断、配送料の再値上げを決めた。今回の値上げ幅は50~160円(税込)、増加率にして5.3~7.1%。
カウネットが始めた、顧客データや生成AIの活用でユーザーの悩みを把握しサポートチャネルを最適化する取り組みとは? 「カウネット」のECサイトでは、CX(顧客体験価値)のさらなる向上をめざすし、ノンボイスチャネル(音声を使わないサポートチャネルの総称)すべての再構築を進めている。
楽天、ブランドやメーカー向けの販促支援を強化。「楽天市場」のプラットフォームを通じた支援策とは? 楽天グループは、メディア向けに発表した広告関連事業の説明会で、ブランドやメーカーの販促に役立つ広告プロダクトの説明を行った
LINEヤフーのショッピング事業が好調、再びプラス成長へ。eコマース取扱高は4.2%増の2兆円強 国内物販系取扱高の内訳は、「Yahoo!ショッピング」「LINEギフト」「ZOZOTOWN」「LOHACO」などによるショッピング取扱高が同4.5%増の8113億円だった。
松屋フーズが食品EC支援の合弁会社を設立、Amazonで月商2.5億円突破のノウハウ提供や運営代行サービスなどを展開 松屋フーズは2023年から、食品に特化したネット通販支援事業をスタート。ECコンサルティング、運営代行事業を手がけてきた。
メルカリがNFTマーケットプレイス「メルカリNFT」をスタート。デジタルマーケットプレイスへと事業を拡大 メルカリがNFTの売買に対応する。特別な申し込みや手続き不要で、ユーザーは「メルカリ」で売買可能となった
「Anker」のアンカー・ジャパン、家庭用蓄電池事業に参入 アンカー・ジャパンが家庭用蓄電池事業に参入する。オンラインでの見積もり発行から設置までをすべて請け負い、一般的な家庭用蓄電池購入時と比べて顧客の負荷を軽減する
KDDIとauコマース&ライフのECモール「au PAY マーケット」が進める「不正ゼロ」の売り場作りとは? KDDIとauコマース&ライフは不正対策強化のため、AI機械学習による不正注文の24時間自動検知、店舗審査の強化など5つの取り組みを「au PAY マーケット」で推進している
生活用品専門商社の三栄コーポレーション、大型商品のECフルフィルメントサービスを開始 三栄コーポレーションは、専門商社であり、ECの事業会社としての知見も持つ自社の強みを生かして、フルフィルメントサービスの提供に乗り出した
“韓国コスメ”で成長めざすeBayの「Qoo10」が掲げた2025年度の経営方針とは? 企業価値1000億円20社、100億円100社を育成 「Qoo10」運営のeBay Japanは「K-Beauty企業」の企業価値と育成について方針を公表。1000億円企業20社、100億円企業100社を育成すると表明した。
「基本給20%引き上げ」のベースアップ、シュッピンが新卒初任給の改定・正社員を対象に実施 従業員1人ひとりがやりがいをもって働ける環境づくりを推進しているシュッピンは、従業員が安心して働ける環境の整備にあたり、4月16日から新卒初任給と正社員の基本給を引き上げる
規模縮小が進むセブン&アイグループの通販ビジネス、セブンネットショッピングは24.7%減の144億円、スーパーストア事業のECは14.6%減の24億円 セブン&アイグループでは、「イトーヨーカドーネットスーパー」が2025年2月でサービスを終了したほか、2024年7月にニッセンホールディングスを歯愛メディカルに売却するなど通販業態に関する整理のトピックが続いている。
博報堂、「TikTok Shop」活用のトータル支援サービス 博報堂系3社は「TikTok Shop」活用支援として①戦略策定から運営までのワンストップ支援、②全方位でのTikTokコンテンツクリエイティブ支援体制、③海外拠点のナレッジ活用ーーを提供する。
購買につながるSNS広告の形式は「動画広告」がトップ。閲覧はInstagramが6割超【購買行動調査】 調査結果によると、Z・Y・X世代の合計のうち約7割がSNS広告をきっかけに購入予定のなかった商品を購入したことがある。SNS利用の実態や広告に対する態度を調査結果からまとめる