102ページ目：人気記事ランキング（過去1か月） | ネットショップ担当者フォーラム

現在地

プライマリータブ

セカンダリータブ

4月は情報迷子が増える、知ってた？若手社員の8割がメールやチャットの多さに「情報の混乱」経験あり

約8割の若手社員がメールやチャットの多さに「情報の混乱を経験した」と回答。3割以上が「通知が多すぎて確認漏れが発生する」を理由にあげている

エニキャリがUber Directと連携、共同配送網の対象エリアとキャパ拡大

エニキャリの共同配送パートナーに「Uber Direct」が加わり、共同配送網の対象エリアとキャパシティが拡大した。

QVC、AIが商品説明や受け答えなどの接客をするライブコマースを実施へ

ドコモのAI技術を活用したAI ショッピングナビゲーター「グルmetaQ」を活用し、アバターAIにより商品のスペックや販売情報、過去の紹介内容などを学習し、商品説明やさまざまな受け答えを可能にした。

壽屋が北米向け直営ECサイト「KOTOBUKIYA US ONLINE」を「Shopify」で開設、北米ファンへ日本コンテンツIPを直販

3月17日にオープンした北米向け直営ECサイト「KOTOBUKIYA US ONLINE」はShopifyのPlusプランを基盤に構築。越境EC支援を手掛けるイーライフが開発支援をおこなっている。

パルのEC売上は約532億円で約10%増、2028年度には1000億円まで拡大する計画

パルグループHDの2026年2月期におけるEC売上高は、同31.6%増の700億円を目指す。4年後の2029年2月期にはEC売上高1000億円を計画している。

フェリシモ、リテールメディアに参入。情報産直メディア「CREATOR'S VOICE」を「広告プラットフォーム事業」で展開

リテールメディアとして新たに情報産直メディア「CREATOR‘S VOICE」の運営を開始する。創り手が生み出すモノやサービスの裏側や、想い、こだわりなどを発信する。

「Yahoo!フリマ」、配達完了から最短24時間後に入金申請可能＋購入者とのやり取りをサポートする「ゴールド出品者プログラム」を開始

LINEヤフーは、運営する「Yahoo!フリマ」において、「ゴールド出品者」向けの新サービスを開始。取引に関する出品者のストレスや不安の軽減を図る

アイスタイル、美容業界のデータマーケティングを支援するBtoB新事業「データドリブンソリューション」を開始

新事業の運営に伴い、NODEとの共同設立で新会社も創設。新事業では、アイスタイルならではの美容に関する保有データや運用ノウハウを強みとする

7万人の統計と1万人の診断データを活用したAI試着サービス「きてみて」、“似合う”を科学で見える化

りぷらすの「きてみて」は、7万人規模の統計データと1万人の対面診断で構築した独自理論「88診断」を基にしたAI試着サービス。複数のアパレル企業と試験運用を始める。

「経営コンサルタント」の倒産が過去最多、「最近のコンサルは差別化と専門性が求められている」

集計開始以降、2024年度は経営コンサルタントの倒産が過去最多となった。東京商工リサーチは、今後もコンサル業界の生き残り競争が加速していくと指摘している

家具購入前にリサーチする人は6割。うち、ECサイトなどで口コミを参考にする人は約2割。理由は「買った人の情報が何よりも信頼できる」など

調査結果によると、家具を購入する前にリサーチする人は過半数を占めている。リサーチの具体的な方法は実店舗での確認が最も多く、47％にのぼった

セブン＆アイが1200億円の売上高をめざすセブン-イレブンの宅配サービス「7NOW」の現状と今後の構想

「7NOW」は、食品から日用品まで約2800アイテムを最短30分で指定の場所に届けるクイックコマースサービス。24年2月期までに1都1道14県、約1万2000店で展開している。

規模縮小が進むセブン＆アイグループの通販ビジネス、セブンネットショッピングは24.7%減の144億円、スーパーストア事業のECは14.6%減の24億円

セブン＆アイグループでは、「イトーヨーカドーネットスーパー」が2025年2月でサービスを終了したほか、2024年7月にニッセンホールディングスを歯愛メディカルに売却するなど通販業態に関する整理のトピックが続いている。

丸善ジュンク堂、「丸善ジュンク堂書店ネットストア」が自宅への配送に対応。従前は店舗受け取りで運営

ネット通販サービスの提供により、紙の本を顧客が買い求めやすくする。Webだけでなくアプリからも利用できるようにする

フェリシモの連結売上は微減の294億円、主力の「定期便」は購入頻度・単価が向上

フェリシモの「定期便事業」は、「顧客数」「購入単価」「購入頻度」を主要なKPIとして計測、評価している。2025年2月期については、のべ顧客数は減少したが、平均購入単価、顧客1人あたりの購入頻度（回数）が増加した。

国内ユニクロ事業のEC売上は2ケタ増の824億円、EC化率は15.2%【ファーストリテイリングの2025年度中間期】

連結売上高は同12.0%増の1兆7901億円。国内ユニクロ事業は同11.6%増の5415億円だった。

早期化が進む「母の日」ギフト商戦。2025年の売れ筋1位＋2位はカーネーションとスイーツのセット。販売企業はおいもやなど

2025年の「母の日」に向けた、3月時点の売れ筋は、カーネーションとスイーツのセットといった定番商品のほか、スキンケアセット、足や背中用の枕などもランクインしている

NTTドコモの「dショッピング」、Criteoのリテールメディア・プラットフォームを導入

NTTドコモとオールアバウトライフマーケティングが共同運営する「dショッピング」にCriteoのリテールメディア・プラットフォームを導入。出店する店舗は、自社商品のリーチを拡大し、買い物客の興味・関心に即したパーソナライズ広告を配信できるようになる。

ワコールの公式EC「ワコールウェブストア」初のOMO型店舗「WACOAL is（ワコールイズ）」とは？知る・楽しむ店舗体験を提供

店内には「ワコールウェブストア」と連動した編集コーナーを展開。人気商品ランキングや特集コンテンツなどデジタル上の企画を実際に商品を見ながらリアルに体験できる。

トランプ政権の相互関税で日本の実質GDP成長率を0.5ポイント下押し＋倒産件数増の可能性も

帝国データバンクは相互関税の影響について、①90日間相互関税10％、91日目から24%②相互関税10％が継続③相互関税24％が継続するケースーーの3つのシナリオに分けて日本経済の見通しをTDBマクロ経済予測モデルで求めた。

DHCがパーソナライズされたコミュニケーションやデジタル接客の実現に向けて「KARTE」シリーズを導入

オンラインショップにおける顧客体験向上は「KARTE」、メールやプッシュ配信などチャネルを横断したメッセージ配信に「KARTE Message」、データおよび他のデータの統合と活用を可能にする基盤に「KARTE Datahub」を採用

アイリスオーヤマが対米投資を拡大、トランプ政権の相互関税措置で米国内生産体制を強化

アイリスオーヤマは、米国内における生産・供給体制のさらなる強化と、サプライチェーンの強靭化を目的に総額約1300万ドルの追加投資を実施。ペットシーツの生産ライン新設、医療用マスクの生産設備新設、プラスチック成型事業拡大などに投資する。

イオン、化粧品提案の接客で一部店舗にAI肌診断を導入

AI肌診断「skinsense」採用により、「Glam Beautique」一部導入店舗設置のタブレットにてその場で肌測定を試せるほか、独自アプリ「Glam Beautique」でも肌測定ができる。

アイモバイルがふるさと納税サイト「ふるなび」にリテールメディアを実現するサイト内広告エンジン「ZETA AD」を導入

「ZETA AD」導入で、セレンディピティの促進、CX向上をめざす

Repro、ページランディング時の表示を高速化する機能を提供開始

Reproは提供するサイトスピード改善ツール「Repro Booster」に新機能を搭載した。LCP指標の改善や、ユーザーが視覚的に感じる表示速度の向上が期待できるという

SDGsに取り組んでいる企業は7割、やらない最大のリスクは「ブランド価値の低下」【環境活動の企業調査】

調査の結果、7割以上の企業が環境問題やSDGsに取り組んでいることがわかった。理由は気候変動への懸念だけでなく、ブランディングの観点も多くあるようだ

トレンダーズが美容領域に特化したECモールのマーケティング・運営支援、Amazonなどの運営代行サービスのしるしと協業で

トレンダーズは日本初の「Amazonプラチナム・パートナー・エージェンシー」のバッジを取得するなどECモールの運用に専門性を有するしるしとの協業で、美容領域に特化したECモールのマーケティング・運営支援事業を展開していく。

「フジテレビ問題」でテレビ広告予算、約6割が削減・撤退を検討。動画広告（YouTube、TVer、ABEMAなど）は継続・増加の意向

ノバセルの調査によると、テレビ広告予算、約6割が削減・撤退を検討していることがわかった。一方でYouTube、TVer、ABEMAなど動画広告への出稿は継続・増加の意向だった。一方で、動画広告へのシフトが進むが、運用最適化などに課題を抱える企業が多いこともわかった。

アパレルECのyutori、ヤングカルチャー事業とminumのコスメ事業を新設会社「YZ」「pool」に移管

yutoriは新たに同社100%子会社を2社設立する。ヤングカルチャー事業の承継先会社として「YZ（ワイジー）」、コスメ事業の承継先会社は「pool（プール）」。

40万人以上のビッグデータから得た3年間の「生活意識」の変化は？キャッシュレスの普及やAI技術の進化など急激なデジタル化へ不安を抱える割合が増加

楽天インサイトの調査によると、1人旅行を満喫したい意識が増加し、「おひとり様消費」が進化を遂げていることがわかったほか、食品の値上がりで栄養バランスや鮮度を妥協していることなどがわかった。またAI技術の進化など急激なデジタル化へ不安を抱える割合が増加している。

2025年のゴールデンウィーク、ショッピングをするは約2割、GWの予算総額は平均3.5万円

ゴールデンウィークの予算は、総額が3万5598円だった。外食のみの予算では平均は5455円。最高金額は5万円だった。男女世代別の傾向では総額・外食ともに最も高いのは60代男性だった。

購入先は48％がEC。予算の多くは「2000～3000円未満」「4000～5000未満」【2025年母の日の最新トレンド】

まくらの子会社であるGroovが実施した調査によると、「母の日」ギフトにかける予算は約半数が2000～5000円としている。購入場所はECが最も多く、約半数を占めた

カネボウ化粧品の「KATE」、マツモトキヨシ香港店舗でバーチャルメイク＋AIアニメイラストの体験型コンテンツを提供開始

カネボウ化粧品は、マツモトキヨシの香港旗艦店に設置している、「KATE」の店舗体験型デジタルコンテンツを刷新する。従前の技術に加え、利用者がバーチャルメイクをした姿のアニメイラストをAIで生成する

倉庫管理システムのオープンロジ、受注一元管理システム（OMS）に参入

オープンロジ独自の倉庫管理システム（WMS）と連携することで、マルチチャネルの受注管理から注文の取り込み、倉庫での入出荷・在庫までを一括管理できるようにする。

中堅建設会社がネット通販？ゼリーを開発？ 5年で180万本を売った「ゼネコンがつくったしおゼリー」ヒット秘話

2021年4月からゼリーのEC販売がスタート。事業開始から5年、ゼリーの累計販売本数は180万本を超えた。2025年は4月21日から販売開始。昨年度の約1.9倍の150万本の生産を計画している。

楽天、母の日ポップアップイベント「母の日グルメフェスティバル」を横浜で4月21日（月）まで開催

楽天グループが主催するの日ポップアップイベント「母の日グルメフェスティバル」会場は横浜にある「MARK IS みなとみらい」。イベントで紹介している商品の試食・試飲や、一部商品の購入などが行える。

2025年のゴールデンウィーク、消費者は何する？購買トレンドはZ世代の約6割「推し活」、高い人気の国内旅行

GWの購買トレンドについてきいたところ、X世代からZ世代にかけて、「推し活」「お祝い」「プレゼントを贈る」割合が高くなっていた。中でもZ世代の58%が「推し活をする可能性が高い」と回答した。

総額2025万円が当たる「Amazonギフトカード大還元祭」。DMM、カインズ、アイリスプラザなどの自社ECで「Amazon Pay」決済したユーザーに

キャンペーン参加店は約1万店にのぼる。アディダス、エアトリ、アシックス、カシオ、出前館、タワーレコード、SHOPLIST、タワーレコード、オンワードクローゼット、ワコール、ふるさとチョイス、DMM、カインズ、アイリスプラザなどが名を連ねている。

ジェトロの輸出支援「Japan Street」、越境BtoB-EC「SD export」と連携

ジェトロでは24年11月から輸出企業とそのサポーターを結ぶ取り組み「JAPAN LINKAGE」をスタート。ジェトロの招待バイヤー専用オンラインカタログサイト「Japan Street」を結節点とし、日本企業の輸出を更に拡大・加速に向けて取り組んでいる。

「食べチョク」、コメの定期便を開始。産地直送で国産米を配送

ビビッドガーデンは、昨今のコメの品薄や不安定な価格を背景とした消費者のニーズに応えて、国産米の定額配達サービスを開始した

よく利用するSNSのトップ3は「LINE」「YouTube」「X（旧Twitter）」。利用時間の内訳は「動画視聴」「メッセージのやりとり」がそれぞれ3割後半

調査結果によると、消費者が利用するSNSは「LINE」が最も多かった。SNSで確認しているものは「エンタメ・趣味」「ニュース・時事」が多い結果となっている

三陽商会、2028年2月期にEC売上高100億円、「セールのプラットフォーム」からの脱却と「プロパーサイト」化をめざす3カ年計画

三陽商会は新たな方針として、EC独自の商品戦略に基づいた独自販売力の強化をめざす。そのためにEC専用商材を積極導入。2025年3月には立ち上げたEC専用ブランド「BIANCA」もその一環。

オンワードのEC売上は9.2%増の516億円、EC化率29%、自社EC比率は81.6%【2025年2月期】

オンワードホールディングスのEC化率は2024年2月期比で横ばいの29%。EC売上高における自社ECの売上比率は同4.4ポイント減の81.6%。「ウィゴー」がリアル販路の比率が高いほか他社モール依存比率が高く、自社EC売上比率はマイナスとなった。

「ロコンド」「マガシーク」などのジェイドグループ、取扱高は75%増の504億円。「MAGASEEK」「d fashion」はダウントレンド

取扱高の内訳はECモール事業が前期比63.8%増の255億8100万円。プラットフォーム事業が同149.2%増の183億6500万円。ブランド事業が13.1%増の64億5300万円だった。

東武マーケティング、ecbeingのCMS「UNITE（ユナイト）」で新東武カードの公式ホームページ立ち上げ

東武グループが企画運営するECモール「TOBU MALL」もecbeingの提供するECサイト構築プラットフォーム「ecbeing」を採用しており、「東武カード公式HP」も含め東武グループでのグループシナジーの創出を期待する。

福岡の物流会社「西京物流サービス」、「ロジザードZERO」で出荷ミスほぼゼロ、クラウドカメラ連携で業務効率化を実現

「ロジザードZERO」を導入した西京物流サービスでは、バーコードをハンディターミナルで読み取る作業で、正確性と確実性を担保しながら業務の標準化と効率化を実現。その結果、在庫数の不一致はほとんど発生しなくなったという。

企業倒産件数が1万件超え。「人手不足」「物価高」が中小企業の経営を直撃【2024年度】

1万件を超えた2024年度の企業倒産。そのうち約1割が物価高を要因としている。このほか、人手不足、追加利上げ、価格転嫁難など、コスト増といった事情が影響したと見られる

ニューバランス、ECサイトで学生・教職員向けプログラムを導入。対象者は10％割引＋送料無料

自社ECサイトで、国内16歳以上の学生と、短大・大学・大学院の教職員を対象としたプログラムを開始した。クーポンコード使用回数は5回までで、1回の注文につき上限は税込み7万円までとする

スニーカーフリマアプリ「スニダン」、出品機能を刷新。出品時の商品情報を大きく改善

SODAは運営するフリマアプリの出品機能を刷新。幅広いファッションアイテムの提供に向け、従前よりも利用者が出品しやすくした

花王が公式オンラインショプ「My Kao Mall」を含む計7サイトにハッシュタグ活用エンジン「ZETA HASHTAG」を導入

花王はECサイト「My Kao Mall」にハッシュタグ活用エンジン「ZETA HASHTAG」を導入、人気のキーワード掲出などを実装し、回遊率やUI向上につなげる。

ネットショップ担当者フォーラムを応援して支えてくださっている企業さま [各サービス/製品の紹介はこちらから]

[ゴールドスポンサー]

[スポンサー]