92ページ目：イベントレポート | ネットショップ担当者フォーラム

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EC自動出荷システム「LOGILESS」、5周年を記念したインフォグラフィックを公開

ロジレスは、EC自動出荷システム「LOGILESS」の5周年を記念し、インフォグラフィックを公開した

渡辺将史

Department Director, Customer Experience Solution Dept. ,transcosmos China
渡辺将史

トランスコスモスチャイナ（transcosmos China）はトランスコスモス株式会社の100%出資子会社。上海4拠点、北京1拠点、天津1拠点、合肥1拠点、長沙1拠点、西安1拠点の6都市9拠点でサービスを提供しています（台北、深センには支社を開設）。

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ジャパネットグループのBS放送と通販が連動する「ジャパネットアプリ」とは

ジャパネットホールディングスのグループ会社は、2022年3月27日にBS放送局「BSJapanext（ビーエスジャパネクスト）」を開局。BS放送と連動する公式アプリとしてリニューアルした

楽天グループが「ケンコーコム」「爽快ドリンク」などの直営店舗を「楽天24」にブランド統合

「Net Baby World 楽天市場店」は「楽天24 ベビー館」、「爽快ドリンク専門店楽天市場店」は「楽天24 ドリンク館」、「爽快ペットストア楽天市場店」は「楽天24 ペット館」、「ケンコーコム楽天市場店」は「楽天24 ヘルスケア館」に変更

ネットショップ担当者が知っておくべきニュースのまとめ

「効率化で勝負しても勝てない」。直筆手紙でリピート率42.2％、伊藤久右衛門さんの事例【ネッ担まとめ】

ネットショップ担当者が読んでおくべき2022年2月14日〜20日のニュース

通販新聞ダイジェスト

廃棄衣料の資材化、店頭戻り品の販売――デファクトスタンダード、アスクル、楽天グループのサステナブルな取り組みとは

サステナブルを意識した通販企業が増えてきています。事業者にとって企業責任という観点のほか、消費者の関心も高まりつつありビジネスにも直結する重要な施策ですが、どのような取り組みを行っているのでしょうか

コメリが24時間商品を受け取りできる「KOMERI PICK UP LOCKERS」を千葉県に拡大

「KOMERI PICK UP LOCKERS」は、ECサイト「コメリドットコム」や店頭で注文した商品を、商品注文時に付与されるQRコードを専用ロッカーで読み取らせると、24時間いつでも受け取りできる宅配ロッカー

マザーズ市場に新規上場するコミック全巻のECサイト「漫画全巻ドットコム」を運営するTORICOとは？

TORICOは、コミック全巻セットに特化したネット書店「漫画全館ドットコム」が中心のECサービス、国内外へのデジタルコミック配信サービス、リアルの世界やECサイトでのマンガイベントサービス展開している

EC事業者のための「SEO」と「広告」の話

単品系通販サイトでやるべき広告施策② 売上最大化を目指すための目標設定と動画の活用法

「SEO」「広告」2つの視点から語る、EC事業者のためのデジタルマーケティング講座。業態別広告施策解説「単品系通販サイト編」後編【連載第11回】

中国の最新買い物事情～トランスコスモスチャイナからの現地レポート～

中国で躍進する“福袋”由来の「ブラインドボックスマーケティング」が新しい顧客体験を提供しているワケ

デジタル変革の時代では、新しいマーケティング手法が常に出現します。「ブラインドボックス」は、消費者に対して新しい購入体験価値を提供しています

JR西日本が立ち上げる地域創生＆旅行キャンペーン連動＆地域産品販売のECサイト「DISCOVER WEST mall」とは

メインターゲットは、旅行やグルメなど自分なりの価値観を保有した30～40代の大都市在住の女性。旅前にECで地元に眠る地産品を購入・堪能してもらい、生産地への旅行需要を開拓する

サステナビリティの認知度85%、不用なファッションアイテムの処分は目的ごとにサービスを使用【ブランディア、ラクマ共同調査】

ブランディアとラクマは共同で、ファッションのサステナビリティに関する意識調査を行った。サステナビリティの認知度は約9割

資生堂のグループEC売上は3500億円規模、ネット通販比率は34%【2021年度】

連結売上高に占めるEC売上高の比率は、2019年の13%から、2020年は25%、2021年は34％と拡大している

週間人気記事ランキング

オイシックス・ラ・大地の損失／DCMホールディングスがエクスプライスを買収【ネッ担アクセスランキング】

2022年2月11日～17日にアクセス数の多かった記事のランキングを発表！見逃している人気記事はありませんか？

2021年度売上が17%増の395億円、営業利益は2倍増の17億円と好調のGDO、その理由は？

GDOの2021年12月期連結業績は、過去最高の売上高と当期純利益に。海外セグメントが大きく伸びた

店舗ビジネスに役立つ『口コミラボ』特選コラム

Googleがローカル検索のアップデートを実行！最新のローカルSEOニュースまとめ【2021年12月版】

GoogleマップやGoogleマイビジネスの最新情報をはじめ、特に注目したい関連ニュースをピックアップしてお届けする「注目のローカルSEOニュース」の2021年12月版

海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ

進化するデジタルコマースに対応するには？消費行動の変化＆中国に目を向けるべし

デジタルコマースの未来が垣間見れるのは、米国ではなく中国であることが多くなってきています

ヤッホーブルーイング、FABRIC TOKYO、アダストリアなどが登壇。EC事業成長のポイントが学べるオンライン講演【3/1・2開催】

ギブリーは2022年3月1日（火）～2日（水）、EC事業のマーケティング従事者に向けたオンラインイベント「REAL GROWTH STORY of EC EC事業の成長につながる次の一手を見つけよう」を開催する

真空パック活用で食品卸業・飲食店のEC化を支援。GMOペパボとTOSEIが業務提携契約を締結

GMOペパボは業務用真空包装機メーカーTOSEI（トーセイ）と食品卸業・飲食店のEC化推進を目的として業務提携契約を締結した

オイシックス・ラ・大地の物流センターで起きたトラブルの売上損失は15億円。発生理由とその後のリカバリー

オイシックス・ラ・大地は約2年前倒しで物流センターの移転を実行。全出荷移管の当日、最初の工程である入荷において、納品時間の遅れなどが発生しオペレーションが混乱。後続する倉庫入れ作業や在庫確認が停滞した

Shopee Japanが日本越境サービスへの新規出店条件を緩和。最低商品数を5商品に変更

Shopee Japan（ショッピージャパン）は、新規出店条件の1つである最低商品出品数を10品から5品に引き下げた

E-Commerce Magazine Powered by futureshop

ECモール出店者は知っておきたい「取引デジタルプラットフォーム消費者保護法」の基礎＆EC事業者への影響とは

2021年5月に施行された「取引デジタルプラットフォーム消費者保護法」はどのようなものなのでしょうか？ EC事業者への影響などとあわせて解説します

ワークマン、コーセー、シップスなどが行うデジタル接客とは？ビジュアルコンテンツマーケティングの実践例

ビジュアルマーケティングプラットフォームを展開するvisumo（ビジュモ）の井上純取締役が、ワークマン、コーセー、シップスなどが実践するビジュアルコンテンツマーケティングを解説

大手ECモールの業績＆取り組み＆戦略まとめ

楽天の国内EC流通総額は5兆円で伸び率は約10%増【2021年度の実績まとめ】

楽天グループの三木谷浩史会長兼社長は「新春カンファレンス」で、「成長速度はどんどん加速している。2030年を待たずに国内EC流通総額10兆円を実現できるのではないか」と話している

店舗ビジネスに役立つ『口コミラボ』特選コラム

インバウンド対策で重要なGoogleマップ、集客につなげる3つのポイントを解説

インバウンドが利用するサービスの中で、国内外問わず多くの利用者を持つGoogleマップは、訪日外国人に向けて情報を発信するメディアとしても注目の存在になっています

千趣会の通販事業はコロナ需要が一服で減収減益、会員基盤の再構築で継続購入客が増加【2021年12月期】

千趣会「ベルメゾン事業」の重点取り組みは「会員基盤の再構築」「商品力・提案力の強化」「オペレーション改革」の3点

ネットショップ担当者が知っておくべきニュースのまとめ

まさにランチェスター戦略！「茶色い焼きそば」が「大磯屋」というブランドになるまでの話【ネッ担まとめ】

ネットショップ担当者が読んでおくべき2022年2月7日〜13日のニュース

家電EC専業大手のエクスプライスをDCMホールディングスが買収

ECに強みを持つエクスプライスとリアルに強みを持つDCMホールディングスグループの連携で、EC事業のリアル店舗活用や相互送客、非家電領域での商品ポートフォリオ拡充、物流のスピードアップとコストダウンなど、さまざまな事業上のシナジーが発揮できると考えている

海外のEC事情・戦略・マーケティング情報ウォッチ

米Amazonの物流戦略と最新の倉庫状況＆米国EC売上TOP25の倉庫ネットワークの今

Amazonと、その競合企業であるWalmart、Home Depotは、米国の消費者、特に大都市圏の消費者にオンライン注文された商品を当日または翌日に配達できるように新しい倉庫を数多く建設しています

アサヒ飲料、丸亀製麺、TSIなどが登壇。マーケティングDX、データ統合戦略が学べるオンライン講演【3/15・16開催】

イルグルムは2022年3月15日（火）～16日（水）、マーケティングにおけるデータ統合、分析、活用をテーマにしたオンラインイベント「MARKETING LEADERS MEETING～トップリーダーから学ぶ、マーケティング DX 革命のススメ～」を開催する

ネットショップ道場体験記

集客の要は検索。Googleを知り、SEOを知る（SEO入門編）

ネットショップ事業者のためのSEO入門。ユーザーにとって関連性が高くて有用なコンテンツになろう（連載第2回）

週間人気記事ランキング

Amazonの2021年売上は21%増の4698億ドル／米Amazonがプライム会費値上げ【ネッ担アクセスランキング】

2022年2月4日～10日にアクセス数の多かった記事のランキングを発表！見逃している人気記事はありませんか？

「Shopify研究2022」EC事例・支援サービス・専門書に学ぶShopify運用【PDF資料を無料提供】

インプレスビジネスライブラリーより無料でダウンロードできるPDF資料のご案内

【通販・EC関連の法改正】景品表示法・消費者契約法・特定商取引法の見直し動向

期間限定販売などは最終申込画面で「販売期間」表示を求める改正特商法。消費者庁が示した「ガイドライン」の内容は？

ASP、モール、パッケージソフトなどを使用手居るEC事業者はベンダー企業への確認、ベンダー企業は「通信販売の申込み段階における表示についてのガイドライン」に沿った改修が急がれる

【Zホールディングス2021年3Q取扱高】ショッピング事業は約1.2兆円で約13%増、eコマース全体は約2.6兆円で約10%増

「ショッピング事業」「リユース事業」「サービス・デジタル事業」「アスクルBtoB」「その他」を合算した中間期におけるeコマース取扱高は、同9.5%増の2兆6388億円

大手ECモールの業績＆取り組み＆戦略まとめ

アマゾン日本事業の売上高は約2.5兆円、ドルベースで230億ドル【Amazonの2021年実績まとめ】

アマゾン日本事業の2021年（2021年1～12月）売上高は円ベースで2兆5378億1000万円。ドルベースでは230億7100万ドルで前期比12.8%増

ecbeingがクロスシーと資本業務提携を締結。中国への越境ECを支援

ecbeingはクロスシーと資本業務提携契約を締結した。より付加価値の高い中国市場向け越境EC事業の実現をめざす

ローカルSEO×SEO施策でEC売上4倍＆来店増！地方の老舗和菓子店が手がけたDX実践事例を解説

コロナ禍で打撃を受ける和菓子業界のなかにあって、SEO施策、ローカルSEO施策で、EC売上増＆実店舗への来店増を実現した老舗和菓子店の事例を紹介します。

クルーズグループが物流センターに導入した保管能力2倍、出庫能力3倍の自動棚搬送ロボットとは

CROOZ EC Partnersは、自動棚搬送ロボットで業界トップシェアのギークプラスと自動棚搬送ロボット「EVE」を活用したEC向け物流センターを共同開設した

印刷通販ラクスルのDX戦略

大規模な業務改革を成功させる秘訣とは？ラクスル流プロジェクトの進め方

業務の8割を自動化。リピート率改善にも寄与した「スピードチェック入稿」実現の裏側（連載第3回）

志賀友樹（しがゆうき）

志賀友樹（しがゆうき）
株式会社Faber Company　広報

1992年生まれ。早稲田大学卒業後、新聞社に入社。

記者を経て、Faber Companyに入社。Webメディアの立ち上げや広報業務などを行っている。

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店舗ビジネスに役立つ『口コミラボ』特選コラム

Googleに「星だけ」の口コミが投稿された場合の対応方法＆口コミ集客のポイントを解説

Googleに寄せられた口コミでコメントがなく星のみで評価されことがあります。必ずしも返信する必要はなく、店舗のスタンスによって対応は異なります

Google トレンドで振り返る2021年。検索で「セールいつ」が8割増、「ライブコマース」は75%以上増でデジタルシフトが加速

日本は「セールいつ」の検索が80％増加するなどオンライン化による家計への見方に変化。「ライブコマース」の検索は75%以上増えるなど、買い物についてのデジタルシフトが加速している

ネットショップ担当者が知っておくべきニュースのまとめ

悪質な業者が目立つのっておかしくない？健全化への取り組みは事業者からユーザーに発信を【ネッ担まとめ】

ネットショップ担当者が読んでおくべき2022年1月31日〜2月6日のニュース

ユナイテッドアローズの自社EC刷新。「アプリの進化」「OMO」「コスト構造改善」など6つのポイント

ZOZOに自社ECの運用を業務委託していた体制からユナイテッドアローズによる自社運営に切り替える

通販新聞ダイジェスト

アフィリエイト広告規制、広告主に表示責任求める。管理指針は2022年夏をめどに策定【検討会の報告書案まとめ】

消費者庁はアフィリエイト広告について、広告主の責任を明確にしました。悪質広告主には景品表示法で厳正に対処する方針です

自社ECに「新規顧客の獲得」「コンバージョンレートの改善」「不正取引対策」のメリットが期待できる「Amazon Pay」とは

消費者にとって利便性が高く、ECサイト側にとっても注文件数や売り上げ拡大において成果が期待できる「Amazon Pay」の詳細や導入事例などを紹介

米Amazonがプライム会員費を値上げ、年会費は119ドルから139ドルへ。理由は「賃金や交通費の上昇」「サービスの継続拡充」

米Amazonは、値上げの理由に、プライム会員特典の継続的な拡充、賃金や交通費の上昇をあげている

Amazonの2021年売上は4698億ドルで21%増、日本円で51兆円。直販ECは2ケタ増の2220億ドル、初公開の広告サービスは311億ドル

Amazonが2月3日に2021年度の決算を発表、新型コロナウイルス感染症拡大で売上高は好調に拡大している

futureshopが越境ECサービス「Buyee connect」と連携

futureshopはBeeCruiseが提供する越境ECサービス「Buyee Connect」との連携を開始した

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